定年後の人材を「顧問」として迎える企業が急増中…でも、こんな人は嫌われる

　完全にリタイヤして趣味に没頭するか、給料の大幅減に耐えて再雇用でがんばるか、はたまた独立か。

　この三択だった、会社員のセカンドキャリアに異変が起きている。現役時代の経験を生かし、所属した会社とは別の企業に「顧問」として携わるという働き方である。

　本連載では、『あなたのキャリアをお金に変える！ 「顧問」という新しい働き方』（集英社／齋藤利勝）から、定年退職後の会社員の新たな選択肢としての「顧問」について解説している。最終回は、「顧問先の企業で好かれる人、嫌われる人」を紐解いていこう。

顧問先企業で好かれる人・嫌われる人

「中途採用の人材より経験豊富で実力も確か。いざとなったら実務もできる。そしてコンサルタントを入れるより安価」――これが今、企業の現場でセカンドキャリア人材が顧問として求められている理由だ。

　会社員としてキャリアを全うした人であれば、どんな人であっても何かしらの専門性や強みを持っている。そして、その豊かな経験がマッチする企業は必ずある。

　しかし、企業側が求めるものと顧問側の強みがマッチしたからといって、必ずしもうまくいくとは限らない。本書の著者の齋藤利勝氏は、「経験があるからといって、高飛車に指導したり現役時代の自慢話を繰り返したりする人は、顧問先企業で嫌われる」と言う。つまり、自分の経験を上から押し付けるようなやり方は求められていないということだ。

　実績がある人ほど、下の人間に対して傲慢に自分のやり方を押し付けてしまいがちである。これは、顧問に興味がある人は肝に銘じておくべき点だ。

　その上で、齋藤氏は「企業側が求めているのは、自分たちに歩み寄って一緒に問題解決をしてくれる人」だとしている。経験を伝えることは顧問のひとつの使命ではあるが、いかに目線を現場の従業員に合わせていけるかが、顧問としての成功のカギになる。

　また、世代差をいかに埋めていけるかということも重要なポイントだ。顧問先企業の人々は、経営者も含めて基本的に自分より年下のケースが多いだろう。親子ほど歳の離れた人とコミュニケーションを取ることも珍しくない。60歳と30歳では、会話も違えばコミュニケーションツールへの習熟度も違う。あらゆる点に表れる世代差を乗り越え、いかに現場の人々に合わせていけるか。これが、顧問として必要とされる最大の資質なのだ。

今、大きく伸びている「顧問」という市場

「定年で仕事を引退したくない」「まだまだ働きたい」というセカンドキャリア人材の意欲と、「経験豊富な人材の助けを借りたい」という企業の需要がマッチしたことで、顧問の市場は大きく伸びている。

『あなたのキャリアをお金に変える！ 「顧問」という新しい働き方』では、そんな顧問の働き方や顧問先企業の見つけ方、コミットの方法などが詳しく明かされている。定年後の生き方を決めかねているのであれば、自分のキャリアを使って新たな活躍の場を求めるために、そして経験を社会に還元するために、顧問という働き方を検討してみてはどうだろうか。
（文＝編集部）

※本記事はPR記事です。