
3月22日の東京株式市場。国内地図情報提供会社トップのゼンリンの株価が一時、値幅制限の下限(ストップ安)となる前日比500円安(16.9%安)の2457円へと急落した。4月12日の終値は2498円、年初来安値は1月4日の2262円である。
日本版のGoogle Maps(グーグルマップ)は、2005年のサービス開始時点からゼンリンより地図データの提供を受けてきた。これまでグーグルマップ上に表示されていた著作権を示す「ZENRIN」のマークが消えたことから、他のデータに切り替えた可能性が取り沙汰され、マイナス材料と判断する投資家が多かったのだ。
グーグルマップは3月21日頃から有料道路と一般道路の見分けがつきにくくなったり、道が一部消えたりしていることがインターネット上で指摘されていた。これまであったバス停などの表示も消えていた。航空写真を人工知能(AI)で分析して地図をつくったことが原因だと指摘する専門家もいる。一部は修正されたが、国内で約4000万人が利用しているグーグルマップだけに、情報精度の劣化への批判が強まった。瀬戸大橋があり得ない曲がり方をしていたり、各所で情報の歪(ひず)みが目立った。
ゼンリンはグーグルへの地図データ提供を縮小、あるいは中止したとの観測が流れ、ゼンリンの株価が急落した。ゼンリンは360度全方位を撮影できるカメラやレーザー計測機器を載せた車両を使い、都市部は年1回、その他は2~5年で地図情報を更新する。新たな道路や道路標識の変更、私道・公道なども把握する。グーグルは、これまで日本では細かい地図データの大半をゼンリンに頼ってきた。
グーグルは3月6日、日本でも地図データをダウンロードできるオフライン機能を含む新しい地図サービスを提供することを明らかにした。ダウンロードしておけば、インターネットがつながりにくい環境でも地図を利用できる機能が付加されたわけだ。このダウンロード機能で両社は対立したのではないか、と見るアナリストもいる。
アップルが2012年、地図をグーグルマップから独自開発のものに切り替えた途端、実在しない地名が表示されるなどの不具合が生じ、大騒ぎになった。今度は、グーグルマップで不具合が生じたわけだ。
グーグルマップの対抗軸
デジタル地図はグーグルマップの一強状態である。地図データは次世代技術の自動運転で不可欠になるだけでなく、ゲームなど身近なサービスでも活用が広がる。消費者向けサービスではグーグルマップを搭載したスマートフォン(スマホ)をカーナビ代わりに使う利用者が増加。無料で精度も高く、パイオニアなどカーナビメーカーの業績が急降下。パイオニアが身売りする遠因にもなった。