NEW
藤和彦「日本と世界の先を読む」

コロナ拡大下、首都圏で直下型地震の特徴「縦揺れ」発生…伊豆半島近辺での地震の前兆

文=藤和彦/経済産業研究所上席研究員
【この記事のキーワード】

, ,

コロナ拡大下、首都圏で直下型地震の特徴「縦揺れ」発生…伊豆半島近辺での地震の前兆の画像1
新型ウイルス肺炎が世界で流行 緊急事態宣言下の東京(写真:AFP/アフロ)

 4月12日午前0時44分、新型コロナウイルスの感染拡大により緊急事態宣言が発令された深夜の首都圏で、直下型の特徴である「縦揺れ」の地震が発生した。震源地は茨城県南部、マグニチュードは5.1、最大震度は4だった(東京都の震度は2~3)。幸いにして大きな被害はなかったものの、新型コロナウイルスに怯える首都圏の住民は「さらに大地震が起きたらどうなるのか」と肝を冷やしたのではないだろうか。

 この地震についての地震専門家のコメントは伝わってきていないが、「今年上半期に首都圏で大規模な直下型地震が発生する可能性がある」とする角田史雄埼玉大学名誉教授の警告(昨年6月25日付コラムで紹介)が筆者の頭をよぎった。大方の地震学者が信奉している「プレートテクトニクス説」に疑問を感じている筆者が参考にしているのは、角田氏が提唱する「熱移送説」である。熱移送説をかいつまんで説明すると、以下のとおりである。

(1)熱移送説で主役を務めるのは、「プレートの移動」ではなく「熱エネルギーの伝達」である。その大本のエネルギーは、地球の地核から高温の熱の通り道に沿って地球の表層に運ばれ、表層を移動する先々で火山や地震の活動を起こす。

(2)熱エネルギーの表層での出口の一つは南太平洋(ニュージーランドからソロモン諸島にかけての海域)に存在し、南太平洋から出てきた熱エネルギーはPJ(インドネシアからフィリピンに向かい台湾を経由して九州へ)とMJ(フィリピンから伊豆諸島を経由して首都圏へ)という2つのルートで日本に到達する。

(3)熱エネルギーが伝わると熱のたまり場では噴火が起き、地盤に「問題」がある地点では地震が発生する。熱エネルギーの速度が一定であることから、火山の噴火から地震発生の予兆を捉えることが原理的に可能である。

首都圏でマグニチュード4~5クラスの地震が多発

 以上が熱移送説の概略だが、九州に達するPJルートでは2015年5月の鹿児島県口永良部島の噴火に続き、2018年6月に大阪府北部を震源とするマグニチュード6.1(最大震度6弱)の地震が発生している。

 首都圏に達するMJルートについては、2013年から西之島(東京の南約1000km、MJルート上に位置する)の噴火活動が断続的に続いている。西之島の噴火活動をもたらしている熱エネルギーは、伊豆諸島の八丈島(東京の南約300kmに位置する)などを経由して、首都圏に継続的に流入している。

 首都圏に到達した熱エネルギーは2018年7月、千葉県東方沖でマグニチュード6.0(最大震度5弱)の地震を発生させたが、震源が深かったことなどが幸いして首都圏に大きな被害をもたらさなかった。その後も首都圏では茨城県や千葉県東方沖などでマグニチュード4~5クラスの地震が多発しているが、角田氏が首都圏に大きな被害をもたらすと懸念しているのは、伊豆半島近辺を震源とする地震である。この地域で発生する地震の震源が浅いことから、大きな被害をもたらすことが多いという特徴があるからである。

関連記事