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藤和彦「日本と世界の先を読む」

18日の伊豆大島近海の地震、首都直下地震の前兆か…伊豆半島の津波対策、議論されず

文=藤和彦/経済産業研究所上席研究員
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伊豆大島(「海上保安庁 HP」より)

 12月21日午前2時20分頃、青森東方沖を震源とするマグニチュード6.5の地震が発生した。岩手県盛岡市が震度5弱、北海道の函館市や青森県の八戸市などで震度4の強い揺れを観測したが、気象庁は「東日本大震災の余震とみられる」との見解を示した。

 東日本大震災以降も日本各地で地震が発生しているが、筆者が注目したのは12月18日午後6時過ぎに発生した伊豆大島近海の地震(マグニチュード5.0、最大震度5弱)のほうである。この地域では12月21日未明にかけて20回以上の余震が続いた。

 気象庁はこの地震についてコメントを出していないが、伊豆半島から伊豆大島にかけての地域も地震の多発地帯である。あまり知られていないが、直近の例では2014年5月5日に伊豆大島近海でマグニチュード6.2(最大震度5弱)、06年4月21日に伊豆半島東方沖でマグニチュード5.8(最大震度4)の地震がそれぞれ発生している。

 政府の地震調査委員会は14年に「首都直下地震は今後30年間に70%の確率で起きる」との見解を示した際に、想定される震源地を明らかにしていないが、筆者は「伊豆半島周辺が震源地になる可能性が高いのではないか」と考えている。1923年に発生した関東大震災(マグニチュード7.9)の震源地が伊豆半島周辺であるとの説が有力だからである。被害の大半は東京の大火災で生じたことから見逃されがちだが、「地震発生直後に横浜や鎌倉に津波が押し寄せた」という事実がある。

「熱移送説」

 大方の地震学者が信奉している「プレートテクトニクス説」に疑問を抱いている筆者が参考にしているのは、角田史雄埼玉大学名誉教授が提唱する「熱移送説」である。熱移送説については、2019年6月25日付コラムなどで紹介しているが、改めて説明すると、以下のとおりである。

(1)熱移送説で主役を務めるのは、「プレートの移動」ではなく「熱エネルギーの伝達」である。その大本のエネルギーは、地球の地核から高温の熱の通り道に沿って地球の表層に運ばれ、表層を移動する先々で火山や地震の活動を起こす。

(2)熱エネルギーの表層での出口のひとつは南太平洋(ニュージーランドからソロモン諸島にかけての海域)に存在し、南太平洋から出てきたPJ(インドネシアからフィリピンに向かい台湾を経由して九州へ)とMJ(フィリピンから伊豆諸島を経由して首都圏へ)という2つのルートで日本に到達する。

(3)熱エネルギーが伝わると熱のたまり場では噴火が起き、地盤に「問題」がある地点では地震が発生する。熱エネルギーの速度が一定であることから、火山の噴火から地震発生の予兆を捉えることが原理的に可能である。

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