「プロ経営者」が会社を変えたが、その立役者が去るため株価が急落した。
タカラトミーは11月7日、ハロルド・ジョージ・メイ社長が12月31日付で退任すると発表した。この発表を受けて大量の売りが殺到。翌8日は一時、13%安の1628円まで株価が下げ、11%安の1658円で取引を終えた。11月1日に年初来高値(1927円)をつけていただけに、投資家の反応は速かった。その後も株価は低迷。12月15日の終値は1517円である。
メイ社長の株式市場での評価は高かった。2014年3月に副社長兼COO(最高執行責任者)に就く直前の株価は安値が437円(14年2月17日)。翌15年6月、社長兼CEO(最高経営責任者)に就任。在職中の株価の最高値は17年11月1日の1927円である。3年半あまりの間に株価を4.4倍にした。
構造改革を実施し、収益を改善した経営手腕が高く評価されたわけだ。メイ氏の功績が大きかっただけに、引き続き社内改革を継続できるのかとの懸念から株が売られたという図式になる。
18年1月1日付で、小島一洋副社長が社長に昇格する。1983年東京大学教養学部卒、三菱商事に入社。08年、三菱商事の子会社で企業投資ファンド、丸の内キャピタルの執行役員に就任。09年から資本提携したタカラトミーの社外取締役を経て、17年に副社長になった。
タカラトミーの業績は順調だ。18年3月期の売上高は前期比6%増の1770億円、営業利益は49%増の115億円、純利益は30%増の70億円の見込みに上方修正した。前期にあったオーストラリアの事業関連の減損損失がなくなったことから大幅増益となる。国内ではテレビアニメと連動した「ベイブレード」など、玩具の販売が好調だ。
メイ氏は「改革の道筋が立ち、自分の役割を果たせた」ことを退任の理由としている。