なぜ西日本は女性医師が多い？世界でも異質な、日本の女医が置かれた境遇

10万人当たりの女性医師数で目立つのは西日本の各県

　都道府県別の女性医師の数、比率はどうなっているのだろうか。女性医師数の上位を調べると、ほぼ人口に比例していることがわかる。

　東京都1万2117人（29.2％）、大阪府5272人（22.1％）、神奈川4634人（24.7％）、愛知県3441人（22.1％）、福岡県3009人（19.8％）、兵庫県2771人（20.1％）、千葉県2499人（21.1％）、埼玉県2372人（20.3％）、北海道1934人（15.2％）、広島県1409人（19.5％）。

　これを人口10万人当たりのデータ（医師数・比率）でみると、意外な結果が出てきた。全国平均は医師全体（医療施設の従事者）で240.1人、男性医師189.4人、女性医師50.7人である。女性医師の割合が高い都道府県は次の通り。

　東京都88.9人・29.2％、徳島県72.8人・23.0％、京都府69.1人・21.9％、高知県64.4人・21.0％、岡山県61.8人・20.6％、大阪府59.7人・22.1％、福岡県59.0人・19.8％、香川県57.5人・20.8％、佐賀県57.4人・20.7％、和歌山県55.0人・19.0％。

　徳島県、京都府、高知県、香川県、佐賀県など西日本の県が圧倒的に多い。女性医師の比率は全国水準の21.1％と変わらないから、人口比で医師の数が多いことが反映しているのだろう。ちなみに徳島県（人口約74万人＝平成30年7月）は、10万人当たりの医師数は315.9人で全国1位である（絶対数は2369人で全国40位）。

　数々のデータを分析、検証したが、女性医師の比率は年々高まってきているとはいえ、まだ21.1％にすぎない。古い資料だが、OECD（経済協力開発機構）加盟国の比較データ（2011年）でみると、北欧、東欧諸国は女性医師の比率が軒並み5割を超えている。OECDの単純平均は41.5％、米国は30.8％、日本は18.0％だった。当時に比べ増加傾向にあることは間違いないが、出産、子育てなどで休職、離職する女性医師が少なくない。

　平成25年の臨床研修修了者アンケートで、「子育てをしながら勤務を続ける上で必要な条件は」との質問に対し、女性の回答で多かったのは「職場の理解・雰囲気」「短時間勤務制度」「当直や時間外勤務の免除」などだった。

　これは女性医師に限った問題ではない。政府は「女性活躍推進」を重要政策に掲げてきたが、実態はお寒い限りだ。社会全体で改善に取り組んでいくテーマといえる。
（文＝山田稔／ジャーナリスト）