“10分の身だしなみ”を謳い、いわゆる“1000円カット”の走りでもあるヘアカット専門店「QBハウス」。洗髪や顔剃りといったサービスは省いてしまい、散髪のみをスピーディーに行うという効率性の高さは、多くの人々の支持を集めてきた。
そんなQBハウスについて、運営元のキュービーネットホールディングスは、今年2月1日から全店舗で価格を改定すると発表。これまでの1080円という料金設定から、1200円(どちらも税込)に値上げするとのことだ。
値上げの理由について同社は、昨今の理美容業界における人材確保の難しさを挙げている。つまり今回の価格改定は、スタッフの待遇改善が狙いというわけだが、もはや「QBハウス=1000円カット」とは呼べなくなってしまうだろう。
この思い切った決断は、今後の運営に吉と出るか、それとも凶と出るか。また、ライバル店にはどのような影響を及ぼすのか。『お金持ちの教科書』(CCCメディアハウス)などの著書がある経済評論家の加谷珪一氏に話を聞いた。
消費税増税など、来年の値上げ後もQBハウスには逆風が続く?
「今回の値上げの背景にあるのは恐らく、運営元が発表しているとおりの理由ですね。QBハウスはフランチャイズよりも直営店のほうが多く、大半のスタッフはQBハウスに直接雇われています。しかしパートやアルバイトを新たに集めようと思っても、今の理美容業界では、時給1000円程度では人が全然寄ってきません。それなりにお金を払わなければスタッフを確保できず、人件費が利益を圧迫しているという状況なのでしょう。
また、QBハウスは昨年3月に東証一部に上場しましたが、これまで複数のファンドなど運営元が次々と変わってきたという、ややこしい歴史があります。企業買収にあたってはLBO(レバレッジド・バイアウト)という手法が使われており、これは買収元が資金を借り入れる際、将来生み出されるであろう利益を担保にするというもの。
要するにQBハウスは、業績を拡大しないと、銀行からペナルティーを科されてしまう立場にあるのです。価格改定の要因が人件費の高騰であることは確かなのですが、その一方では、売上も伸ばさないといけない。その2つの課題が重なってしまい、やむを得ず値上げに踏み切ったのではないでしょうか」(加谷氏)