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人材サービス業界における大きなニュースとしては、大手のリクルートホールディングスが10月にも東証1部へ上場する。リクルートは海外に軸足を移しており、人材派遣事業の売上高6124億円のうち国内は前期比4.4%増の3586億円(14年3月期)。これに対して、テンプの14年3月期の売上高はインテリジェンスの買収効果で3624億円と47%の増収。リクルートの国内売り上げを上回り、国内トップに立った。3位はパソナグループの2086億円(14年5月期)。これを世界の3強であるアデコ(スイス)、ランスタッド・ホールディングス(オランダ)、マンパワーグループ(米国)の日本法人が追う展開となっている。
人材派遣事業はリーマン・ショック後、売り上げが激減し、回復が遅れていた分野だ。リクルートは海外企業の買収を加速させ、テンプはインテリジェンスを買収して総合人材サービスに変身した。これまで人材サービス業界はM&Aを重ねてきたが、景気回復による日本企業全体の人材不足を受け、さらに再編は進むとの見方が強い。
(文=編集部)
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