妻の半数が夫の仕事に不満！年収が低いほど離婚願望が強くなる？

妻の半数が夫の仕事に不満（depositphotos.com）

　1時間幸せでいたければ酒を飲み、昼寝をしろ。1日幸せでいたければ美味いものを食い、釣りに行け。3日間幸せでいたければ恋をし、結婚しろ。1週間幸せでいたければ車を買い、家を建てろ。一生幸せでいたければ誰かを手助けし、正直に生きろ――。

　言い出しっぺは、ロンドンの大司教か、フランスのシェフ長か、中国の最長老かは知らない。恋も結婚も3日間だけの束の間の幸せとは……。皮肉なスパイスが、目にも耳にも胸にも、じんわりと沁み入るユーモアではある。

　とにもかくにも、古今東西、恋は醒めやすく、結婚はほころびやすいしろものらしい。

夫の仕事に不満がある妻は50.2％！夫の低収入に耐えられない！

　与信管理ASPクラウドサービスを提供するリスクモンスター株式会社は、20～49歳の既婚女性600人を対象にインターネット調査（1月28～29日）を実施し、第4回「離婚したくなる亭主の仕事」の調査結果を発表した。世間の妻の口からどのような衝撃的なホンネが漏れ出たのか、早速見てみよう。

　夫の仕事に不満がある妻は50.2％、不満がない妻は49.8％で、約半数が不満を持っている。不満がある妻を年齢別で見ると、20代は53.0％、30代は55.0％、40代は42.5％。40代だけが半数を割った。

　不満がある夫の年収は、300万円未満（回答率65.1％）、300万円以上400万円未満（同64.5％）、400万円以上500万円未満（同59.3％）と、年収が低くなるほど不満の割合が高い。したがって、夫の仕事に対する不満は年収と高い相関性があり、特に世帯年収が500万円未満の家庭は、夫の仕事に不満の矛先が向けられやすい。

夫の仕事が不満な妻のうちの16％が離婚したい！運輸業と小売業は特に不満度が高い

　夫の仕事が原因で離婚したいと考えている妻は8.2％もいる。夫の仕事に不満を持つ妻のうち16.3％が離婚したいと考えている。ただ、離婚したい妻を年齢別で見ると、40代（回答率8.5％）、30代（同8.0％） 、20代（同8.0％）と回答率に大差はない。

　離婚したい夫の年収は、300万円未満（回答率16.9％）、300万円以上400万円未満（同10.3％）、500万円以上600万円未満（同7.4％）と、年収が低くなるほど離婚意識が高い。世帯年収別でも同様の傾向がある。

　夫の仕事の業種別満足度を調べると、不満、転職希望、離婚意識の高い業種は、運輸業、小売業、食品製造業、飲食店、宿泊業、娯楽業、医療、福祉。特に、運輸業と小売業は、不満度が高い。

不満の理由は、低い給与、残業が多い、福利厚生が不十分

　夫の仕事に不満を持つ理由は、給料が低い（回答率75.7％）、残業が多い（同33.9％）、福利厚生が不十分（同21.3％）だ。

　夫の年収別の不満理由のうち、給料が低いという不満は、500万円未満（回答率80％以上）が高く、500万円以上は徐々に不満が低下して、1000万円以上は大幅に低くなる。

　一方、残業が多いという不満は、500万円以上1000万円未満の回答率が高い。つまり、国民の平均年収415万円（国税庁「民間給与実態統計調査」2014年版）を超える給料はあるものの、仕事量に見合う年収を得ていないと不満を感じる妻が多い。

　したがって、夫の仕事が原因で離婚したい妻の約75.5％は、低い給与、多い残業、不十分な福利厚生を不満理由に挙げていることから、夫の低収入が妻の離婚意識を強める決定的なファクターになっている。

妻の4人に1人は夫の勤務先がブラック企業と思っている

　夫の勤務先はブラック企業と思う妻は24.8％。この結果は、働き手の4人に1人が自分の勤務先をブラック企業だと感じているという「第4回 仕事・会社に対する満足度調査」（2017年2月24日発表）の結果と一致している。

　夫の勤務先がブラック企業と思う理由は、サービス残業が多い（回答率54.4％）、有給休暇を取れない（同49.7％）、休日出勤が多い（回答率31.5％）だ。したがって、夫の勤務先がブラック企業と思う妻は、不満、転職希望、離婚意識が高いことから、夫の勤務先がブラック企業であることと、夫の仕事に対する不満との間に明らかな相関性がある事実が推測できる。

　夫の仕事が夫婦関係にどのような影響を与えているかを調査した今回の調査の意義は何か。夫の仕事に対する妻の満足度は夫の収入に左右されるため、平均的な収入（国民の平均年収415万円）水準さえあれば妻の離婚意識は低い。

　サービス残業や休日出勤が多いため、夫の勤務先がブラック企業と思っている妻は、夫の収入が理由で離婚したい妻よりも離婚意識が低い。

　だが、夫の仕事が原因で離婚したい妻は8.2％もある――。したがって夫は「仕事が原因で離婚したい」と妻に言われないように、働き方を強く意識したり、改善することが必要かもしれない。さらに、夫の勤務先の企業は、サービス残業の撲滅、休日出勤の制限、福利厚生の充実に努めながら、夫が妻の不満に晒されないように職場環境を改革すべきだろう。

離婚比率は約34.9％！3組に1組以上が離婚組？

　最後に、結婚と離婚にまつわるトリビアを紹介しよう。

　厚生労働省（2016年人口動態統計の年間推計）は、日本の婚姻件数62万1000件、婚姻率0.50％（1000人当たり）。離婚件数21万7000件、離婚率1.73％（1000人当たり）と推計する。統計上の離婚比率は約34.9％なので、3組に1組以上が離婚組に見える。だが、これは数字のトリックだ。

　この離婚比率約34.9％は、調査年の離婚件数を婚姻件数で単純に割った数字にすぎない。つまり、2004年以降、分母の婚姻件数が毎年減少するとともに、離婚件数が増加し、しかも、分子の離婚件数は、調査年以前に結婚したカップルの離婚件数を含むため、離婚率が必然的に高止まりする。正確な離婚率を知るためには、たとえば、2016年に結婚したカップルの離婚率を追跡しなければわからない。だが、そのようなデータは手元にない。

　次に、離婚する夫婦の意識を見よう。総務省統計局「人口動態統計」（2014年9月11日）によれば、社会の離婚に対する許容度が緩和したため、世代間の「離婚は恥」という固定観念は激減。相手に満足できないなら離婚を選ぶと考える人が男女ともに過半数を超え、若い世代ほどその傾向は強い。終身雇用の崩壊、女性の社会進出、家庭内の役割分担に対する夫婦の意識の相違も、離婚に追い打ちをかける。

　2014年の「同居をやめた時の年齢別の離婚率」によれば、30～34歳の女性の離婚件数は3万283件と全世代を通じて最多だった。初婚年齢は、夫31.1歳、妻29.4歳。同居期間が5年未満の離婚率は32.1％、同居期間5～9年の離婚率は20.9％だった（「統計から読み解くアラサーが夫を見切る背景」2016年4月23日）

　離婚理由の第1位は、男女を問わず、相手の言動の自分勝手さが耐えられないなどの「性格の不一致」。ただし、2007年以降は、「夫が生活費を渡さない」28.5％と、夫の不手際と怠慢が離婚を煽っている。

　離婚による悩みの第1位は、やはり子どもだ。離婚に至るまでの同居期間が短くなるため、幼児を引き取る母子離婚や、シングルマザーの貧困の悲痛な局面は避けがたい。一旦離婚すれば、子どもに接する時間も機会も失う。子どもが精神的に不安定にならないか、子どもは食べていけるのか、子どもは適切な教育を受けられるのかなど、別れた夫婦にとって懸念のタネはいつまでも尽きない。

　2005年10月に放送されたテレビドラマ『熟年離婚』（テレビ朝日系）でブレイクした熟年離婚はどうだろう。過去の「人口動態統計調査」によると、同居期間20年以上の熟年世代の離婚率は、1980年の7.7％から、1990年の13.8％、2013年の16.4％と増えこそすれ減る兆しはない。ちなみに、離婚率と離別率は違う。離別率は、離婚後に再婚せずに配偶者がいない状態の比率だ。

　さて、いよいよ「離婚騒動」も大団円。2016年の離婚率の高い都道府県ランキングで締めよう。1位・沖縄県、2位・北海道、3位・大阪府、4位・宮崎県、5位・福岡県、6位・和歌山県、7位・高知県、8位・東京都、9位・鹿児島県、10位・熊本県……。あなたが住む街は何位だっただろう。

「3日間幸せでいたければ恋をし、結婚しろ」が真理なのか。「一生幸せでいたければ誰かを手助けし、正直に生きろ」が正論なのか－－。その答えは、離婚すればわかるかもしれない。
（文＝ヘルスプレス編集部）

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