東京五輪でAV・パチンコ・風俗・同人誌業界に一斉摘発で壊滅の危機か！

歌舞伎町一番街（撮影＝編集部）

　今、AV業界をはじめとする一部の業界が戦々恐々としている。

　今年の6月11日、業界大手のAVプロダクション「マークスジャパン」元社長ら3人が労働者派遣法違反の疑いで逮捕されたニュースは業界に大きな衝撃を与えた。

　かつて同社に所属していたという20代女性の「無理やりAVに出演させられた」という証言に、現役AV女優をはじめとする業界関係者は真っ向から反発しており、その真偽についてはいまだ議論が落ち着くところをみせない。

　さらに7月8日、キャンプ場にてAVの撮影を行ったとして、AV女優や一般から公募した複数の素人男性らを含む52人が書類送検され、今まで暗黙の了解と思われていた業界の行為に捜査のメスが入ったことで、今後の展開は予断を許さない状況となっている。

　摘発や規制が進んでいるのはAV業界だけではない。

　パチンコ業界に対しても、再三にわたる指導にもかかわらずまったく進まない機種規制に業を煮やしてか、警察は「不正クギ問題」にからむ大幅な撤去リストを発表。業界からしてみれば以前から予想されていたこととはいえ、今回の撤去で体力の弱いパチンコ店などは台の入れ替えを行うことができず、違法台を設置していた部分をベニヤ板で仕切って営業しなければならなくなる懸念などもでている。

　業界とはかかわりのない人間からしてみれば一連の動きも対岸の火事というか、身から出た錆というか、あまり気にかけることでもないのだが、このところの警察の働きぶりは見違えるほどだ。いったいなぜ今、これほどまでに急速に規制強化の流れがきているのだろうか。

東京を世界に恥じない街に

　その大きな理由は、2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックだ。

　オリンピック招致が決定し、特に昨年から訪日外国人観光客が急激に増えていることもあり、東京をグローバルスタンダードに合わせようとする流れが起きている。

　オリンピックなどの世界的イベントが開催されると、良い意味でも悪い意味でも、自国の文化に対して世界中の人々の注目を集めることになる。08年の北京オリンピックでは、動物愛護団体から批判の強かった犬肉料理の提供を禁止するように、北京市が112店舗のレストランに通知したことが話題になった。日本でも02年の日韓FIFAワールドカップ開催時には全国各地の繁華街で風俗店の大規模摘発が行われた。

　国際社会の目を気にして規制強化に特に力を入れるのは、やはり性風俗産業だ。

　昨年10月26日、「子どもの売買、児童売春、児童ポルノ」に関する国連特別報告者マオド・ド・ブーア＝ブキッキオ氏が「日本の女子学生の30％が援助交際をしている」と発言し、日本は世界中から大きな非難を浴びることになった。

　結局この発言は、「30％ではなく13％の間違いだった」、「13％という数値を裏付ける公的な最近のデータはなく、誤解を招くものだった」と変遷を遂げて撤回するまでに至るのだが、一連の報道の顛末までは知らずに最初の報道で、「日本は援交大国」とのイメージを植えつけられた人々は数多くいることだろう。

　そうしたイメージを払拭するために、オリンピック開催に向けて業界浄化に警察当局が動く可能性は非常に高い。

次に摘発が行われる地域は？

　風俗と売春には切っても切れない関係がある。

　たとえばソープランドは本番行為がサービスの前提にあるが、それを公言してしまえば売春防止法により違法となるので、「たまたま入浴に居合わせた男女がそういう仲になった」という限りなくクロに近いグレーゾーンで成り立っている。そのため、規制強化で摘発の対象となれば店側も営業継続が難しく、過去には1990年の大阪「国際花と緑の博覧会」の開催と関西国際空港の開港を理由に警察が街の浄化作戦を決行し、大阪からソープランドは姿を消すこととなった。

　業界の現状を、都内の風俗店経営者は語る。

「今度のオリンピック開催で都内の風俗店に大規模な摘発が入ることは間違いないだろうといわれていますが、問題はどこの場所かです。最近無法地帯と化しつつある池袋や大規模浄化後もぼったくり店の多い新宿など、様々な憶測が飛び交っていますが、やはり一番可能性が高いのは日本最大のソープ街である吉原ではないでしょうか。数でこそほかの地域を圧倒しているものの、通りは週末の夜でも閑散としており、全盛期の面影は微塵もありません。最近では近隣にファミリー世帯向けマンションなどもできており、住民からの目も厳しいです。もはや経営的な体力をもたない吉原浄化は赤子の手をひねるより容易く、それが歴史ある歓楽街ともなればみせしめとしても十分ですので、最小限の労力で最大限の効果を発揮できると言えます」

跋扈する同人業界にもメス

　また、国際連合はこのところ、暴力的なポルノ表現、場合によっては児童ポルノを含むと日本の漫画・アニメを問題視している。

　そうしたなかで次に規制のターゲットにされるのではないかといわれているのは同人業界だ。昨年7月より児童ポルノ法の改正により単純所持の罰則規定が適用されるようになり、同年9月に初の摘発が行われた。

　毎年夏と冬に行われている「コミックマーケット」はたった6日間の開催で年間100万人以上も動員する一大イベントまでに成長したが、マーケットが巨大化したことで営利目的に活動するサークルも多く、そうしたサークルが目をつけられているのだという。

「今まで同人活動が著作権を明らかに侵害していながらも訴えられてこなかった理由は、訴えたところで費用や労力ばかりがかかるだけで、原作者側のメリットがなにもなかったからです。また同人活動自体はあくまで原作者に対するリスペクトから行われるもので、同人作品を喜んで買う原作者もおり、円滑な関係を築き上げてきました。ですが、3日間で売上を数千万円単位であげるサークルなどがでてきている昨今では、自分の作品で荒稼ぎされることに快く思わない原作者も少なからずいるでしょうし、費用対効果を考えても原作者側に訴えるメリットは十分にあると考えられます」（同人サークルに所属する30代男性）

　同人活動の萎縮で影響が大きいのは、秋葉原・池袋・中野といった地域で、コミケなどで扱われた同人作品を委託販売している店舗が数多く存在する。特に秋葉原はオタクの聖地ともいわれる場所で外国人観光客からの人気も高いスポットだが、一時期問題となった「JKリフレ」などの違法店も根強く残っていることから、それらのショップと合わせて摘発の対象になるのではないかといわれている。

「同人作品の性描写や過激描写は商業誌よりも規制がゆるく、昨年児童ポルノ法が改正されたこともあり、ショップとしてもそういったものには修正を加えたりとかなり気を遣っています。ですがやはりニッチな嗜好に応える作品なども多いので、一般の人からすれば不適切だと思わざるを得ない表現に見えてしまうのではないでしょうか。また同人業界で今一番怖いのは環太平洋経済連携協定（TPP）です。特に著作権侵害の非親告罪化の項目は、原作者からの訴えがなくとも検察官独自の判断で起訴できるようになることを意味し、せっかく盛り上がっている同人活動に冷や水を浴びせることになるのではないかと懸念しています」（同人ショップ店員）

　今までグレーゾーンを渡り歩いてきたツケともいえるが、どのようなものであれ築き上げてきた文化が消えていくのは寂しいものだ。もちろん業界側にも良識が求められるが、江戸時代に『白河の 清きに魚も住みかねて もとの濁りの 田沼恋しき』と詠われたように、規制・規制ばかりではなく、うまくバランスのとれた妥協案が提示されることを、切に望むところである。
（文＝編集部）