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スーパーマリオラン、一瞬でブーム終了…任天堂に深刻な失望感広がる

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「スーパーマリオラン」のプレイ画面

 任天堂が満を持して投入したスマートフォン(スマホ)向けゲーム「スーパーマリオラン」のブームは、一瞬だったようだ。また、社運を賭けて開発した新型ゲーム機「Nintendo Swich(スイッチ)」に対する株式市場の反応も冷ややかだった。

 スーパーマリオランは日本時間2016年12月16日、米アップルのスマホ「iPhone」やタブレット「iPad」向けに、150の国と地域で配信が始まった。出足は好調で、米調査会社アップアニーによると4日間で4000万ダウンロードを突破し、一時売上高は138カ国でトップに立った。だが、配信を開始して9日後の12月24日、そのすべての国で首位の座を明け渡した。

 スーパーマリオランが急速に勢いを失った理由について、ウォール・ストリート・ジャーナル(WJ)は1月2日、「『スーパーマリオラン』で遊びたい人は多いが、お金を出す人が少ないモバイルゲーム市場の厳しい現実を克服できなかった」と指摘した。

 スーパーマリオランは、最初の3ステージは無料で楽しめるが、その先へ進むには、1200円支払わなければならない「買い切り型」だ。これは大多数のモバイルゲームと異なる。買い切り型は、初速の売り上げが勝負となる。この時点での課金者の数でゲームの成否が決まる。

 モバイルアプリ動向調査会社、米Newzooによると今年1月4日現在、スーパーマリオランは配信開始後9000万ダウンロードされたが、課金者は3%強に当たる300万人にとどまった。

 一般には、無料ゲームをダウンロードしたユーザーが課金に応じるのは5%程度といわれている。それを考えると、スーパーマリオランの購入者は少ない。やはり1200円(海外版は約10ドル)の値段がネックになったとみられている。

買い切り型で売り上げを確保


 任天堂は自社のゲーム機だけにソフトを提供してきたが、この方針を転換。16年3月にスマホ向けアプリへの配信を始めた。スーパーマリオランは、マリオシリーズで最初のスマホ向けソフトである。

 社会現象にまでなったスマホゲーム「ポケモンGO」は、米国のベンチャー企業と任天堂の関連会社の共同開発だった。利益は両社に案分される。一方、スーパーマリオランは任天堂の自社開発のため業績に直結する。それゆえに投資家の期待は大きかった。

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