大塚家具、経営危機へ…久美子社長の改革失敗、父・勝久時代より経営悪化

徐々に困難さを増す大塚家具の経営再建

　TKPによる出資報道を受けて、大塚家具の先行きに一段と悲観的な見方を持つ専門家は少なくない。現経営陣は、客足が遠のくことを食い止めることができていないからだ。大塚家具の販売戦略が顧客の支持を十分に集めていれば、売り場が余ることは考えづらい。経営再建を進めるために異業種との提携を進めるよりも、顧客離れを食い止めるための本業の改革を優先すべきとの見方もある。

　大塚家具が経営再建を進めるには、ニトリやイケアなどの競合の激しい家具業界のなかで、明確な特色を打ち出すことが必要だ。大塚家具にしかないメリットを顧客に提示することが不可欠だ。

　たとえば、かつてのような会員制度を基にした高価格帯の家具販売から脱却して成長を目指すのであれば、そうした企業と手を組む選択肢もあるだろう。あるいは、高価格帯の製品が受け入れられない場合には、ニトリなどに勝る品質と低価格を追求したビジネスモデルが必要になるはずだ。さらには、インターネット販売に注力することも考えられる。

　現在の同社の経営を見ると、いま一つ経営の目線が有効な方向に向かっていないように見える。同社の経営陣は、どのような大塚家具を目指すのか、今一度、冷静に将来のビジネスモデルを見つめなおす必要があるだろう。
（文＝真壁昭夫／法政大学大学院教授）