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藤和彦「日本と世界の先を読む」

21日の伊豆大島近海地震、首都直下地震の前兆か…深部地震多発、熱エネルギー蓄積

文=藤和彦/経済産業研究所コンサルティングフェロー
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西之島(海上保安庁のHPより)

 4月21日午後9時30分頃、伊豆大島近海で地震が発生した(マグニチュード4.3、最大震度3)。伊豆大島近海では22日にかけて合計11回の地震が連続したが、幸いなことに被害は発生していない。伊豆大島近海では昨年12月18日にもマグニチュード5.1(最大震度5弱)の地震が発生している。

 東日本大震災以降も日本各地で大規模な地震が発生しているが、筆者は伊豆半島周辺で発生する地震に注目している。世間ではあまり知られていないが、伊豆半島周辺は地震の多発地帯である。2014年5月5日に伊豆大島近海でマグニチュード6.2(最大震度5弱)、2006年4月21日に伊豆半島東方沖でマグニチュード5.8(最大震度4)と比較的大きな地震が起きている。1978年には伊豆半島近海地震(マグニチュード7.0、最大震度5)により、大きな被害が生じている(死者・行方不明者26人)。

 政府の地震調査委員会は2014年に「首都直下地震は今後30年間に70%の確率で起きる」との見解を示しているが、想定される震源地を明らかにしていない。筆者は「伊豆半島周辺が震源地になる可能性が高いのではないか」と考えている。1923年に発生した関東大震災(マグニチュード7.9)の震源地が伊豆半島周辺であるとの説が有力だからである。被害の大半は東京の大火災で生じたことから見逃されがちだが、「地震発生直後に横浜や鎌倉に津波が押し寄せた」とする記録が残っている。

 大方の地震学者が信奉している「プレートテクトニクス説」に疑問を抱いている筆者が参考にしているのは、角田史雄埼玉大学名誉教授が提唱する「熱移送説」である。熱移送説については、2019年6月25日付コラムなどで紹介しているが、改めて説明すると、以下の通りである。

(1)熱移送説で主役を務めるのは、「プレートの移動」ではなく「熱エネルギーの伝達」である。その大本のエネルギーは、地球の地核から高温の熱の通り道に沿って地球の表層に運ばれ、表層を移動する先々で火山や地震の活動を起こす。

(2)熱エネルギーの表層での出口の一つは南太平洋(ニュージーランドからソロモン諸島にかけての海域)に存在し、南太平洋から出てきたPJ(インドネシアからフィリピンに向かい台湾を経由して九州へ)とMJ(フィリピンから伊豆諸島を経由して首都圏へ)という2つのルートで日本に到達する。

(3)熱エネルギーが伝わると熱のたまり場では噴火が起き、地盤に「問題」がある地点では地震が発生する。熱エネルギーの速度が一定であることから、火山の噴火から地震発生の予兆を捉えることが原理的に可能である。

 以上が熱移送説の概略であるが、最近の状況について角田氏は「PJルートのほうがMJルートよりも熱エネルギーの流れが強い」と見ている。

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