昼時にドリンクバーが空…ガスト閉店ラッシュの理由「選ばれる価値が希薄」との課題

　8月、すかいらーくホールディングス（HD）が不採算店舗を中心に約100店舗を閉店すると発表し、大きな衝撃を持って受け止められた。4月以降、前年比を大幅に上回る数値を継続していたさなかであり、2020年後半に200店舗を閉鎖した過去を彷彿させる内容だったからだ。

　22年度上期のデリバリー売上高は前年同期比102.2％、テイクアウト売上高は同75.8％。前年同期はコロナ禍で営業時間の短縮など各種宣言が発出されていた時期であり、それと比較しての数値としては物足りない結果であったといえよう。各種宣言が撤廃されたためテイクアウト売上の減少は想定内とみられるが、店内飲食に減少分が上乗せされてしかるべきである。

　今年1月から9月までの客数（累計）は前年同期比111.8％、客単価は同103.3％となっている。同社は決算説明会資料で「非日常使い/特別感のある専門的ブランドが好調」と分析している。また収益構造改革として「値上げの実施」「プレミアム商品の投入」を掲げており、ファミリーレストランの持つ課題を克服する上で重要な戦略とされる。

　まさに正しい分析であるが、この改革をどのブランドで実践するかにより評価は大きく異なる。もし、主力ブランドのひとつである「ガスト」で実施されれば、消費者に選ばれる価値は上がるのだろうか。価格改定、いわゆる「値上げ」は消費者がもっとも敏感に反応するところであり、一方で原材料等の高騰は避けて通ることのできない経営上の課題である。

　8月のIRレポートによると、従業員でコロナ感染者や濃厚接触者が急増したことに伴う営業時間の短縮が最大150店舗に影響を与えたという。コロナ感染にとどまらず、どの業態であっても今や人手の確保は重要な課題となっている。9月には台風14、15号により一部地域が大きな影響を受けた。

　さらに10月から最低賃金も改定され、経営に影響を与えると想定される。扶養の範囲内で仕事をしている短時間従業員は、時給が上がることにより1年間の総労働時間数を抑制することになるからだ。一人当たりの就業時間が減ることに伴い、企業側はその代替えとしての人手を確保する必要性が発生し、採用コストが上昇する可能性が出てくる。

「中高価格帯のブランドを持たないチェーン」という認識

　ガストは都市圏店舗、そしてロードサイド店舗それぞれに課題を抱えている。ロードサイド店舗の持つ最大の課題は、わかりやすくいえば「選ばれる価値を持たない」こと。唐揚げブランドである「から好し」併設店舗を拡大していたが、それだけで選ばれる価値が向上したとはいえない。