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16日の東京株式市場で、日経平均株価は大幅に続伸した。米景気への不安後退や円安の進行を受けて買いが優勢となり、上げ幅は一時前日比1400円を超えた。日経平均の終値は1336円03銭高の3万8062円67銭で、1日以来約2週間ぶりに3万8000円台を回復。上げ幅は今年2番目の大きさとなった。
米国の個人消費の堅調さと雇用環境の改善を示す経済指標を受け、15日の米主要株価指数はそろって上昇。東京市場もこの流れを引き継ぎ、取引開始直後から買いが広がり、日経平均への影響が大きい半導体関連株が主導し指数を押し上げた。
午後に入っても、騰勢は衰えず、上げ幅を拡大した。日経平均は米景気不安や、日銀の追加利上げなどに伴う円高を背景に、2200円超急落する前の水準に戻った。市場関係者からは「米国の経済指標が景気懸念後退と米利下げ期待を両立させるちょうどよいものだった」(大手証券)との声が聞かれた。
16日の東京外国為替市場の円相場は、1ドル=149円台前半に急落した。良好な米経済指標を背景に、米長期金利が上昇。日米金利差を意識した円売り・ドル買いが優勢となった。午後5時現在は149円01~02銭と前日比1円80銭の円安・ドル高。(了)
(記事提供元=時事通信社)
(2024/08/16-18:32)
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