体操協会、塚原夫妻が完全復活で反対派へ報復の動き…疑惑の第三者委「パワハラなし」認定

体操 女子日本代表 公開練習での塚原千恵子 強化本部長（写真：アフロ）

　2018年、アマチュアスポーツ界ではパワハラ問題が続出した。日本大学アメリカンフットボール部を皮切りに、大学駅伝、ボクシング、レスリング、重量挙げなどで指導者らによる暴力やさまざまなハラスメントが明るみに出て世間をにぎわせた。

　2020年の東京オリンピックでもメダルが期待される体操界においても、パワハラや暴力がクローズアップされた。宮川紗江選手に速見佑斗コーチが暴力を振るっているとして、速見コーチに処分が下されたことを発端に、体操界の歪んだ体質が浮き彫りになったのだ。

　宮川選手が8月、速見コーチの処分軽減を訴えるとともに、日本体操協会の塚原千恵子・女子強化本部長と夫の塚原光男副会長のパワハラを告発した。これを受けて協会は第三者委員会を立ち上げて調査し、12月10日に報告を受けて臨時理事会を開催。「パワハラを認定できなかった」として、職務一時停止をしていた塚原夫妻の処分を解除した。

　これにより一連のパワハラ騒動は形式上、終わりを迎えたかに見える。だが、果たして第三者委員会の調査が公平なものだったのか、と疑問を持つ関係者も多い。

「第三者委員会の聴取が、非常に偏っていたことは間違いありません。事実、本来聞くべき関係者に聴取していないのです。聴取を受けたという25人は、いわゆる“塚原派”が大半です。そもそも、聴取されたのは13人だけという話もあります。なぜパワハラ認定をされなかったのか。理由はシンプルで、塚原夫妻が『パワハラ認定したら協会を訴える』と、豊田国際体操（12月8～9日）開催中に脅しをかけたことでしょう。協会としても、叩けば自分たちからもホコリが出るので、塚原夫妻側につくことで収拾することを選択したのです。つまり、最初から“出来レース”で、塚原夫妻の思う通りに事が運んだということです」（体操協会関係者）

　この発言同様に、結果は最初から決まっていたと指摘する声は複数ある。別の体操関係者も、こう語る。

「塚原夫妻がやっていることは、ほかの競技なら完全にアウトのパワハラだと思いますが、体操協会の閉鎖的な体質もあり、うやむやなまま認定を先延ばしにした面もあります。一番恐ろしいのは、塚原夫妻が、自分たちがパワハラや悪いことをしているという感覚がなく、完全に無実だと思いこんでいる点です。いまだに塚原夫妻を恐れている関係者は多くいます。どんなかたちとなるにせよ、今後も塚原夫妻は体操にかかわり続けると思われるので、報復を恐れる声が上がっています」