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その保険、本当に必要?無駄な特約に注意 公的扶助やローン免除、家族構成の変化も考慮

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「Thinkstock」より
 保険加入のきっかけは、就職や一人暮らし、結婚などさまざまあるが、一度入った保険を何年も見直さずそのままにし、保障内容についてあまり覚えていないという人は案外多い。5年、10年と経過した保険の内容をよく見直してみると、現在の自分のライフスタイルに合っていないというケースがよくある。ライフステージによって、その時必要で、手厚くすべき保障が変わるからだ。どのタイミングで、どんなポイントに留意しながら保険を見直せばよいのかを年代別に考え、無駄な保障と保険料をカットし、家計をスリムにしよう。

そもそも保険は必要なのか

 人生の中で、保険を見直すべきタイミングは何度もある。結婚、出産、マイホームの購入、子どもの独立などの転機を迎えると、必要な保障は大きく変わるためだ。年代別に考えてみよう。30代では、結婚、出産、マイホーム購入というライフイベントを迎える人が多い。40代は、子どもの教育費がかさむ時期で、大学進学へ向けた準備が佳境に入ってくる。50代になると子どもが独立して家計が楽になる一方、自身が病気にかかるリスクは上がり、医療費の不安が出てくる。

 したがって、30代では、いざという時に家族を支えるための保障を用意し、40代では、その保障に過不足がないか確認をする作業が必要になる。50代になったら、家族のための保障は最小限に見直すことができる。

 どの年代においてもまず確認したいのが、そもそも保険は必要なのか、ということだ。「いざというときのために」という思いから、つい手厚くしてしまう保険だが、病気や死亡時には、サラリーマンなら公的扶助があることを忘れてはならない。医療費が高くなる場合は、高額療養費制度を使えば、月々の出費は8万円プラスアルファで済む。治療や入院が長引いて会社から給料が支払われない場合でも、傷病手当金という制度を使えば給料の3分の2に相当する額が最大1年6カ月支給される。自分が死亡した場合でも遺族年金が支給されるため、家族の収入が0になるということはない。これらの公的扶助の存在を理解した上で、それでも不足すると考える分だけを保険で用意しよう。

30代では、家族を支える保障を準備

 30代で準備しておきたいのは、医療保障と死亡保障だ。この時期に結婚や出産を経験する人が多く、家族の生活を守るための保障に軸足を置く。医療保障については、高額療養費や傷病手当金のことを考えると、日額5000円程度のもので十分だ。余計な特約を付けないように注意したい。