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早慶上智さらに遠のく…有名大学、合格者減でさらに合格しづらく 滑り止め校も難化?

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早稲田大学大隈講堂(「Wikipedia」より/Arabrity)
 日ごとに秋は深まり、受験生は正念場を迎えている。特に早い時期に合否が判明する推薦・AO入試志願者にとってはラストスパートの季節になるのだろう。だが栄冠を目指す受験生および関係者には、試練となる事実を記さなければならない。特に再来年以降、大学受験に臨む数多くの受験生にとっては大きな試練だ。

 今年7月、全国紙各紙で報じられたように、文部科学省は来年度から定員を大幅に上回る学生を入学させているマンモス私立大学に対して、補助金の交付額を削減することを決めた。

 具体的には、大規模(収容定員数8000人以上)の私大の場合、定員を1割以上上回る学生を入学させると、大学の補助金を全額カットするというものだ。従来は1.20倍までお咎めのなかった基準は来年度より1.17倍、1.14倍と段階的に下がり、そして2018年度には1.10倍まで引き下げられることになる。

 8月8日付当サイト記事『受験生に悲報…有名私大、約3千人の合格者削減?より狭き門に』で取り上げたように、この新たなペナルティ措置は受験生の人気が高い早慶上智(早稲田大学、慶応義塾大学、上智大学)、MARCH理科(明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、東京理科大学)、関関同立(関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学)と略称される一流私大の合否に大きな影響を与えそうだ。直近のデータを見ても大半の大学の学生数は1.1倍を超過しており、仮に現状のまま1割ルールが導入されれば、従来ならば合格したであろう約2700人の受験生が涙をのむことになる。今でさえ難関であるトップクラスの私大は一段と狭き門になるわけだ。

中堅クラスも難関化するか

 さらに受難はそれだけにとどまらない。難易度でトップクラスに準じる有力大学や、日東駒専(日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学)や産近甲龍(京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学)に代表される中堅クラスの有力大学も軒並み、この基準に引っかかってしまうからだ。

 首都圏、関西圏、中京圏の大規模有力私大13校の定員充足率を見ても、12校までが1割ルールに抵触する。うち4校は来年度から実施される予定の暫定基準(1.17倍以上)も上回ってしまう。こうした大学群は先述したトップクラス私大の受験惜敗組の受け皿になっており、ここでもボーダーライン組は玉突き式にはじき出されることになる。

 苦戦を強いられるのは一般入試組ばかりではない。推薦・AO入試を志望する受験生も逆波を受けそうなのだ。「定員を絞ることが避けられないのならば、大学側は入学者の質の向上を求める。その結果、学力面でばらつきがあると指摘される推薦・AO入試枠は削減されやすくなる」(私大関係者)からだ。