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なぜAKB以外はAKB商法失敗?少ない人から高額売り上げ得る『宇宙戦艦ヤマト』と同じ商法!

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AKB48劇場(撮影=編集部)
 2006年4月1日の劇場公演デビューから10周年を迎えた、AKB48


 総監督を務めた高橋みなみをはじめ、かつて「神7」と呼ばれた人気メンバーも多くが卒業し、新しい時代を迎えようとしている。

 AKBの人気が全国的に注目され始めた頃、1枚のCDにいろいろなバージョンを用意したり、握手会などのイベント参加券をCDに封入したりするなど、1人のファンに対して複数枚の販売を狙ったスタイルが「AKB商法」と呼ばれ、批判的な声も多く上がった。

「AKBは、そんな“AKB商法”を駆使したからこそ、売れたのだ」という意見も見られ、多くのアイドル(の所属事務所)が、「彼女たちに続け」とばかりにAKB商法をまねし始めた。

 しかし、いくらまねても、いまだにAKBのライバルとなるようなアイドルは登場していない。現在、ライバルといえるのは、ももいろクローバーZやきゃりーぱみゅぱみゅなど、まったく別の戦略を採ったアイドルたちだ。

 後発組は、パイオニアではないから売れないのだろうか。いや、AKB商法がビジネスモデルとして成立しているのであれば、AKBを凌駕するとまではいかなくても、もっとメジャーシーンになだれ込んでくるアイドルが多くてもいいはずだ。そこには、AKB商法というビジネスモデルを間違えて捉えている現実がある。

『ヤマト』『ガンダム』『エヴァ』に通じるAKB商法


 AKBのビジネスモデルの本質は、アニメの『宇宙戦艦ヤマト』(日本テレビ系)がつくり出し、『機動戦士ガンダム』(テレビ朝日系)がまねて、『新世紀エヴァンゲリオン』(テレビ東京系)が継承したものに酷似している。

 そういう意味では、アニメの聖地である東京・秋葉原に劇場を置いたのも、アニメファンを最大のターゲットとして取り込みたいという狙いがあったのかもしれない。

 そもそも、アニメのビジネスモデルは、誰からも愛されることで視聴率を上げ、お菓子や文具、衣類など、子供が欲しがる商品と広くタイアップ契約を結び、その版権で稼ぐというのが一般的だった。

 そのなかで、『ヤマト』はまったく異なる戦略を採った。たくさんの人に愛されなくていい、一部のマニアにだけ圧倒的な人気があればいい、としたのだ。

 当初、視聴率は芳しくなかったが、「戦艦大和」というキーワードから、ミリタリーマニアを中心にじわじわと人気を集め始めた。登場人物も、地球側は人気戦国大名や侍と同じ名字を使い、敵側は第二次世界大戦で活躍したさまざまな将軍の名前と似たものを使い、さらにドラマの展開や戦いも第二次大戦の有名な戦いに似た名前をつけるなどの仕掛けを織り交ぜた。これが、よりマニア心を刺激したと思われる。