B787トラブル、設計変更で欠航長期化の様相へ…JALとANAは大規模減便

　本日（3月1日）付朝日新聞は、ボーイング787型機のトラブルについて、2月28日、同社が国土交通省に対し、バッテリーシステムの設計変更を含む改善策を示し、設計変更には米連邦航空局（FAA）の承認が必要なため、運航停止が長期化する可能性が出てきたと報じた（記事『B787　バッテリー設計変更』）。

　改善策は、リチウムイオン電池を使ったバッテリー本体と、充電器などの設計を見直すという内容で、GSユアサ製のバッテリー本体に加え、米国製の充電器やフランス製の電流逆流防止装置も含めるシステム全体の設計変更が盛り込まれているという。

　同日、太田昭宏国交相を訪ねて説明した、ボーイング社民間航空機部門のレイモンド・コナー社長は会見で「示した改善策は暫定的ではなく、恒久的な措置だ」と話した。

　国交省航空局の高野滋参事官は「ボーイングが示した原因は明らかにできないが、それが妥当か、改善策が再発防止として機能するのか、FAAと情報交換しつつ検証する」と、今後の対応について説明している。

　国交省によると、ボーイングの提示した改善策はFAAへ示した内容と同じで、

・バッテリー内に8個ある電池ひとつひとつの発熱を防ぐ
・発熱しても隣の電池に熱が伝わるのを防ぐ
・複数の電池が発熱しても機体の火災や煙の充満につながらないようにする

いうものだという。

　1月以降、日本航空（JAL）と全日空（ANA）のB787型機でバッテリーが発火・発煙するトラブルが相次ぎ、世界的規模で運航停止などの影響が出ている。

　2月28日、JALは3月31日〜5月31日の期間に、合計672便の減便を行うと発表。ANAも同月25日、同期間に合計1714便の欠航を行うと発表しており、航空各社への影響が広がっている。
（文＝編集部）