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インターナショナルスクールに入ってはいけない!中途半端、卒業後の人生で苦労…

取材/文=A4studio
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インターナショナルスクールに入ってはいけない!中途半端、卒業後の人生で苦労…の画像1「Thinkstock」より

 インターナショナルスクール(以下、インター)と聞くと、「芸能人や富裕層が自身の子供を通わせるところ」といったセレブなイメージを思い浮かべる人も多いのではないだろうか。

 そもそもインターとは、日本だけでなく世界中に存在しており、基本的には所在地における外国人の児童・生徒を対象に、英語による授業が行われる幼稚園から高校相当までの各教育機関のことを指す。日本においてもその前提は変わらないが、スクールごとに入学条件や優先順位はあるものの、日本国籍の人でも入学は認められている。

 子供を小学校から高校までインターに通わせた場合、数千万円の学費がかかる場合もあるといわれており、なかなか一般世帯には手が届かない存在であるといえよう。

 では、なぜそんな高い学費を払ってまで子供をインターへ通わせるのだろうか。その大きな理由として挙げられるのが、「子供のうちから英語力や国際感覚を養うため」というものだ。

 しかし、現実には一筋縄ではいかない現実があるようだ。日本のインターを卒業したAさんは、その実態をこう明かす。

「私はインター卒業後、運良くある大学のインター出身者対象の募集枠で進学することができましたが、インターの中には卒業しても日本の大学受験資格が得られないところは多いです。血を吐くつもりで一生懸命勉強して、かつ超高額な留学費用を払って海外の大学に行くのであれば問題はありませんが、そのためには莫大な経済力も必要です。そこまでの覚悟がない家庭の子供にとっては、インター卒業の経歴は足かせにしかなりません」

「帰国子女枠」を設けていても、国内にあるインター出身者を対象としない日本の大学は多い。つまり、日本人がこれらの学校を卒業しても、一般受験で日本の大学に通おうとするならば、大検を取得した上で、大学受験に臨まなくてならない。また、当然ながらインターの授業カリキュラムは日本の義務教育課程や一般的な学校のそれとはかけ離れているため、そういった点も大学を受験する上ではデメリットとなってくる。

「日本のインターでは、生徒の半分以上は日本人というケースもざらです。そのため、授業は英語で行われますが、友達との日常会話は日本語。先生たちは『英語を話すように』と注意しますが、結果として授業の時以外は日本語での会話が常態化してしまっているのが実情です」(同)

日本語も英語も中途半端?

 2008年のリーマン・ショックの影響もあって、日本で生活する経済的に恵まれた外国人家庭は減少傾向だという。そのあおりを受けて、インターによっては経営事情から日本人生徒の門戸を広げたため、このように日本人ばかりの環境になってしまうこともあるようだ。別のインター卒業生・Bさんは語る。

「そういった環境で育つとどういう生徒ができあがるかといえば、“日本語も英語も中途半端な人間”です。本当のバイリンガルというのは、自分の年齢に応じた思考をそれぞれの言語でアウトプットできることだと思います。その意味では、インターに通うことで国際感覚が育つなど幻想にすぎません。あくまで私の感覚ですが、子供をインターに通わせる親の中には国際感覚を履き違えている人も多い。中途半端な環境で学んでも『日本語力と英語力を足しても“1”にならないレベルの語学力』となってしまう可能性は高いです」

 それでは、高い学費を払ってインターに通わせることは無駄なのだろうか。

「もちろん最初からアメリカの大学に進学させることを視野に入れていたり、日本の学校のカリキュラムに対し具体的な問題意識を持っている親なら大丈夫なのかもしれません。最悪なのは、ファッション感覚で通わせるパターンです。当たり前すぎる話ですが、日本人の大部分は一般の小中学校で同じ義務教育課程を経て、一般の高校を卒業しています。その意味では、日本でインター出身者は特殊ともいえます。私の周囲のインター卒業生でも、大学進学後や社会に出た後に言語面、文化面で苦労したり、環境に適応できずに悩んでいる人は多いです。はっきり言って、私はインターに通ったことを後悔しているし、自分の子供を絶対にインターに通わせたくはありません」(同)

 もちろん、今回紹介した意見は、あくまで一部のインター出身者のものであり、インターに通うことで大きなメリットを得たと感じている人もいるだろう。しかし、以上のような体験談も実際に存在するという事実は、子供をインターに進学させることを検討している人は考慮したほうがよさそうだ。
(取材/文=A4studio)

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エーヨンスタジオ/WEB媒体(ニュースサイト)、雑誌媒体(週刊誌)を中心に、時事系、サブカル系、ビジネス系などのトピックの企画・編集・執筆を行う編集プロダクション。
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