オンキヨー、音響事業撤退…オーディオ市場消滅の危機、数十万円のマニア向けは存続

　オーディオの名門と呼ばれたオンキヨーが音響事業を外資企業に売却する動きが伝えられた。40代以上であれば、一度はオーディオセットに憧れたことがあるだろう。しかし、現代の若者にオーディオと言っても話が通じない。実は、オーディオ機器市場はここ10年で6割も縮小しているといい、国内メーカーも経営統合や破産が相次いでいる。

　まずは、大前提としてオーディオブームに沸いた当時の各社の勢力図を整理しておこう。

「かつて日本ブランドが活躍したオーディオブームは、1970～90年代です。なかでも、山水電気、トリオ（ケンウッド）、パイオニアが『御三家』と呼ばれ、業界をリード。それぞれ、アンプ、チューナー、スピーカーといった得意分野で世界で名を馳せました」

　こう語るのは、オーディオ・ビジュアル評論家の鴻池賢三氏だ。ほかにも専業メーカーとしては、ソニー、日本ビクター（JVC）、DENON、オンキヨー、マランツ、ヤマハなどが幅広い製品ラインナップで人気を博したという。

　それ以外でも、オープンリールやカセットデッキの分野でTEAC、赤井電機、ナカミチが不動の地位を確立し、東芝や日立製作所などの総合電機メーカーも参入するなど、オーディオはメーカーにとって“金のなる木”だった。しかし、今やかつての栄光は見る影もない。

「現在、純粋な日系ブランドはほぼ全滅です。ブランドを中国企業に売却、あるいは日本で会社が存続しつつも実質的には中国系資本の傘下に収まっている状況で、日本のオーディオ業界の衰退は火を見るよりも明らかです」（鴻池氏）

　この惨状は欧米の名門ブランドも同様だ。かつては名声を誇ったブランドも、多くは中国や韓国などのアジア系資本下に入っている。JBL、harman/kardon、Mark Levinsonなどが、今では「ハーマングループ」としてサムスングループの傘下に入り、品目も従来の据え置きオーディオからカーオーディオ（自動車メーカーに納入）にシフトしているのだ。その他のブランドも買収などにより、名前を残しつつも製品のタイプが高級品から手の届きやすいものに変化しているという。

押し寄せる、音楽の視聴形態の変化

　国内外を問わず、多くの企業がしのぎを削っていたオーディオ業界。なぜ、ここまで衰退してしまったのだろうか。

「根源的な要因はデジタル化です。レコードやカセットのようなアナログ時代は開発や製造の難易度が高く、国やブランドで品質差が大きかった。日本の『モノづくり』はそこにマッチし、世界を席巻しました。しかし、CDの登場を機にデジタル時代に入ると、主要な半導体チップを入手すれば、経験のないメーカーや工場でも一定水準の製品をつくることができるようになりました」（同）

　それにより、中国の工場などが“組み立てる”だけで安価につくることが可能となり、世界的な競合による価格破壊が進行。日本のブランドは価格で太刀打ちできず、明らかな音質差（価格差に見合う音質の差）を示すことも難しくなり、競争力を失ったというわけだ。

　主因がデジタル化とはいえ、それぞれの企業ではさらに細かい敗因がある。それは、日本の企業についてもいえるという。