五輪閉会式に酷評「日本の恥」「退屈、支離滅裂」「延々と茶番」…原因は“電通”仕事？

「開会式の演出内容は、組織委内でも担当するごく一部の人しか把握していなかった。準備の段階でこれだけゴタゴタがあったので、世間的に酷評される結果になるのは、ある程度予想できていたので、落ち込むムードはない。特にこの1年は“五輪反対”のムードを肌で感じてきたので、職員たちは“敗戦処理”という感じで淡々と仕事をこなしている。五輪が終われば組織委も来年には解散されるが、みんな早く今の仕事から解放されて、元の仕事に戻りたいのでは」（東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会職員）

「もともと約3兆円といわれてきた五輪の総費用が、延期やコロナ対策の影響で4兆円規模に膨らんでいるという報道も出始めているが、組織委が資金不足になった場合は東京都と国が補填する取り決めになっている。つまり“税金で穴埋めする”ということ。今はまだマスコミも国民もメダルラッシュで興奮状態だが、それが冷めれば今度は、そうした負の問題がクローズアップされてくる。競技もすべて無観客で行われ国民はテレビ観戦となり、日本全体が多大な労力と巨額のカネを負担させられた挙句、コロナも重なり1年以上にわたり混乱を極めた。“結局、今回の五輪はなんだったのか”という声は組織委内でも強い」（別の組織委職員）

　27個の金メダルを含め、日本としては過去最多となる56個のメダルを獲得するなど、連日の“メダルラッシュ”に沸く東京五輪。

　最終日となった8日には、初の決勝進出を果たしたバスケットボール女子が強豪・アメリカとぶつかり、くしくも敗れたものの、男女通じて初のメダル獲得を果たす快挙を達成するなど、最後まで嬉しいニュースが続いたが、同日20時からはフィナーレの閉会式が行われている。

消された「開会式の簡素化案」

　五輪の開閉会式をめぐっては、準備着手当初から波乱含みだった。

　特に開会式では、2018年に狂言師の野村萬斎氏が演出総合統括に就任したが、20年12月に野村氏を含む演出企画チームは解散となり、野村氏は辞任。代わりに元電通のクリエイティブ・ディレクター、佐々木宏氏が総合統括に就任したが、タレントの渡辺直美を起用した“空から降り立つオリンピッグ”という侮蔑的な企画を提案していたことが発覚し、佐々木氏も辞任。さらに、制作チームのリーダーだった演出家のMIKIKO氏が、組織委の上層部によって辞任に追い込まれていたことも発覚。MIKIKO氏はTwitterで、本人に連絡がないままに別の演出家に交代させられていたことなどを明かした。

　開幕が目前に差し迫った7月に入っても、問題が続出。開会式の楽曲担当、小山田圭吾氏（コーネリアス）が過去に雑誌のインタビュー記事で、同級生の障害者に“いじめ”を行っていたことを自慢するかのように告白していたことが発覚し、小山田氏は辞任。

　開会式を翌日に控えた22日には、ショーディレクターを務める小林賢太郎氏がお笑いコンビ「ラーメンズ」時代のコントでナチス・ドイツによるユダヤ人虐殺（ホロコースト）をネタにしていたことに批判が広まり、組織委は小林氏を解任処分とした。

「小林氏の解任を受け、組織委の橋本聖子会長が会見で『全体を早急に見直しながら、どのようにしていくかということを早急に協議している』と語ったように、組織委内では開会式のプログラムを入場行進や聖火点火などに絞ったかたちにする案も検討された。ホロコーストという歴史問題にかかわるだけに、組織委上層部の一部が武藤敏郎事務総長に簡素化案を提案したものの、最終的に武藤事務総長の判断で予定通り行うことになった」（五輪関係の取材を行う全国紙記者）