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それなのに、16年度以降に「本格攻勢や失地回復作戦開始では、新日鐵住金の出番はない」(前出の業界関係者)と言われても仕方がない。
証券アナリストは「新興国市場への出遅れは、財務体質のさらなる悪化を招く恐れもある」と心配する。
中計の実効性に、早くも市場からは疑問の目が向けられている。
(文=福井 晋/フリーライター)
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