伊藤忠、一瞬で1位から転落で揺らぐ「自信」…牙をむく三菱商事と三井物産の強力な底力

伊藤忠商事大阪本社（「Wikipedia」より）

　総合商社5社の2017年3月期決算（国際会計基準）が出そろった。鉄鉱石など資源価格の持ち直しや、食品流通など非資源ビジネスが堅調だったことを背景に、全社で最終損益が改善した。三菱商事の最終利益は4402億円となり、伊藤忠商事（3522億円）を抜いて再び首位に返り咲いた。

　三菱商事は石炭価格の上昇や原油価格の底打ちが収益を大きく押し上げた。石炭事業を含む金属事業の損益は、16年3月期の3607億円の赤字から1479億円の黒字に転換。流通・サービス事業など非資源事業の収益拡大を目指し、2月に子会社にしたコンビニエンスストア大手のローソンが貢献した。

　最終損益は資源価格下落に伴う減損で巨額赤字（1493億円）を計上した16年3月期から、4402億円の最終黒字を確保し業績のV字回復を果たした。

　もともと非資源分野に強い伊藤忠商事は、青果販売のドール事業を中心に食料部門が好調で、過去最高の3522億円の最終黒字を記録したが、それでも三菱商事に抜かれた。

　三菱商事と同様に、16年3月期に大幅な最終赤字（834億円）を計上した三井物産は、鉄鉱石価格の上昇を追い風に3061億円の黒字に転換した。

　住友商事の最終利益は、前期比2.29倍の1708億円。石炭・亜鉛価格の上昇が寄与した。

　丸紅の最終利益は前期比2.49倍の1553億円。ようやく米国の穀物メジャー、ガビロンが収益に寄与したほか、エネルギー、金属も改善した。

　では、18年3月期の総合商社レースはどうなるだろうか。各社とも、増益を予想しているが、市況変動に大きく左右される資源に頼らない体制をつくるために、非資源ビジネスを強化するとしている。

【総合商社5社の連結最終利益】

※商社名　2017年3月期、2018年3月期予想、ROE（自己資本利益率）

三菱商事　4402億円（－）、4500億円（2.2％）、9.3
伊藤忠商事　3522億円（46.5％）、4000億円（13.6％）、15.3
三井物産　3061億円（－）、3200億円（4.5％）、8.6
住友商事　1708億円（129％）、2300億円（34.6％）、7.4
丸紅　1553億円（149％）、1700億円（9.4％）、11.1
（カッコ内は前期比増減率、－は比較できず）