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企業が、運勢や占いという“わけの分からないこと”に少なくない予算を使う背景には、目に見えた業績向上につながるという事情がある模様だ。
なぜ経営者は占い師を頼るのか?
そこで疑問なのが、企業経営者ともなれば、ビジネスのあらゆる分野の専門家や弁護士、医師といった人を頼ることができるであろうに、なぜあえて占い師を頼りにするのか?
「経営者は、社員のリストラや億単位の大規模プロジェクトなど、常に大きな判断を迫られ、ストレスにさらされています。判断を誤れば、大勢の社員を路頭に迷わせたり、株主から突き上げられたり、社会的なバッシングを受けたりする。例えば顧問弁護士に法律の相談はできるかもしれませんが、こうした悩みを率直に表立って吐露することはできません。そこで頼るのが、占い師なのです。占い師は、その都度問題に対応するために必要な専門家を集め、チームを形成し、“窓口”的な役割を果たすのです。なので、多くの企業から信頼される占い師は、経営者に対し『それは法律の問題なので、顧問弁護士に聞いてください』『それは販売担当の役員に相談してください』などと進言することも普通で、決して『経営者を抱え込もう』などとしませんし、名前は出しませんが、誰かさんのようにメディアにしゃしゃり出るようなこともありません」(企業と占いの関係に詳しいC氏)
前出のA氏は、「日本では携帯占いサイトの売り上げが年間200億円。占いを含めたスピリチュアル市場の規模は、同1兆円を超えるともいわれる巨大市場。不況が続き、企業御用達の占い師への需要は、当分衰えることはないだろう」と話す。
(文=編集部)
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