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有馬賢治「日本を読み解くマーケティング・パースペクティブ」

ヨドバシ、「革命的」ネット通販が話題…店舗で見て、好きな時間&場所に配送が常識化か

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ヨドバシカメラの店舗(「Wikipedia」より/Machiro)

 9月15日、大手家電量販店ヨドバシカメラが新サービス「ヨドバシエクストリーム(Yodobashi Xtreme)」を開始したことが、流通業界で話題になっている。

 当サービスは都内23区内などの地域を対象に、インターネット通販で注文を受けた約43万点の家電(大型家電を除く)や調味料、加工食品といった商品を最短2時間半で配達するサービスで「なるべく早く商品が手元にほしい」という顧客層を中心に、定番化しそうだ。

 スピード重視の配送サービスは、競合他社でもすでに取り組んでいる。通販大手のアマゾンジャパンは、昨年末より都内の一部、有料会員限定で注文から1時間以内に商品を届ける「プライムナウ(Prime Now)」もスタート。物流競争は激化の様相を呈している。

 このような現在の流通業界事情を、立教大学経営学部教授の有馬賢治氏に解説してもらった。

「オムニチャネル」で社会的ロスを軽減


「明確に手に入れたいものが決まっていないからブラブラと街を散策しながら歩く『バラエティシーキング』という行動もありますが、そうではない場合は、通常は『欲しいときになるべく早く欲しいものを手に入れたい』と考える消費者は多いはずです。そのニーズに応えるサービスが、このようなシステムといえます。早く届くだけでなく、従来よりも到着時間を細かく指定できたり、配達担当者が今どこにいて何時何分に到着するのかをリアルタイムで確認できたり、指定したコンビニに届けてもらって好きなときに取りに行くなどのサービスも各企業で広がっていて、受け取り側の自由度が高まっている印象です。この背景には、生活の多様化で日中不在の世帯が増えたことも関係しているでしょう」

 特に都心では宅配ボックスのない住宅にひとりで住んでいる人も少なくなく、平日に配送されても、受け取ることができない。日時を指定していたとしてもその予定の時間帯が2~3時間など幅が広ければ、ちょっとした外出や入浴で受け取れないケースも生まれてくる。

 こういった状況が常態化すると、ユーザーがもどかしいだけでなく、無駄足を踏んでしまう配達担当者の負担も大きく、社会的なロスになってしまう。だからこそ、このような受け取り側の自由度を高める対策は、双方にとってメリットがありそうだ。