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片山修「ずだぶくろ経営論」

日本の自動車メーカー勢、存亡かけ中国EV戦争にパワーシフト…再び世界覇者へ

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トヨタ・豊田章男社長(左)とホンダ・八郷隆弘社長(右)(つのだよしお/アフロ)

主戦場は米国から中国へ


 いまや、自動車市場の主役は中国だ。とりわけ、日本の自動車メーカーにとっては、中国を抜きにしては成長戦略が描けないほど、その重要性が高まっている。「中国を制する者が世界を制する」といってもいい状況だ。

 日本の自動車メーカーはこれまで、米国市場を重要市場と位置づけてきた。例えば、ホンダは世界販売の約4割を北米市場が占め、“北米一本足打法”といわれてきた。日本車は燃費のよさで米国の消費者から高い評価を受け、人気ランキングの上位には常にトヨタ自動車の「カムリ」「カローラ」やホンダの「アコード」「シビック」など日本の小型車や中型セダンが並んだ。

 ところが、米国の自動車市場はここへきて大きく様変わりしている。ガソリン価格の下落を追い風に、ピックアップトラックやスポーツ用多目的車(SUV)、バンなどのライトトラックと呼ばれる車種に乗り換えるユーザーが急増し、セダンは販売が低迷しているのだ。
 
 また、近い将来、米国では自動運転車とライドシェアサービスの普及により、車の保有台数が減少する。それにともなって、セダンは2030年に7割減少するだろうという予測すらある。日本の自動車メーカーは、市場の変調を受けて、SUVへの切り替えを急いでいる。

 じつは米国市場の様変わりは、車種の変化にとどまらない。好調だった米国自動車販売台数に頭打ちの兆しが見える。17年の米国新車販売台数は、買い替え需要の一巡などの事情があったにしろ、前年比1.8%減の1723万台となり、8年ぶりに減少した。

「市場は減少傾向にありますし、乗用車は非常に苦戦している状況です」

 トヨタ専務役員の白柳正義氏は、2月6日に開かれた第3四半期決算説明会の席上、米国市場についてこう語った。ホンダ副社長の倉石誠司氏も、「米国市場は、これまでの成長から調整局面に入った」と決算説明会の席上、コメントした。日産自動車は米国での販売競争の過熱による販売奨励金の積み増しの影響を受け、18年3月期の営業利益予想を前期比24%減の5650億円に引き下げた。「米国市場がピークアウトしたのを受けて、ディーラー在庫の適正化に取り組んでいる」と、日産CFOの田川丈二氏は2月9日の決算説明会の席上、語った。
 
 マツダは、4~12月期の米国の販売台数が5%減の22万台だった。「米国の台数減は、危機感を感じている」とCFOの藤本哲也氏は2月7日の決算説明会で述べた。

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