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今年、東日本大震災級の大地震発生の兆候か…伊豆諸島で土地の異常な高さ変動観測

文=鶉野珠子/清談社
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今年、東日本大震災級の大地震発生の兆候か…伊豆諸島で土地の異常な高さ変動観測の画像1
東日本大震災の津波によって破壊された岩手県大船渡市の中心部(「Wikipedia」より)

地震大国」と呼ばれる日本。近年も、2011年3月11日に発生した東日本大震災をはじめ、16年の熊本地震、18年の北海道胆振東部地震など、大型の地震が次々に起きている。

 これだけ頻発するのだから、いつ、どこで、どのくらいの規模の地震が起きるかを事前に予想することはできるのだろうか。地震予測を配信するアプリサービス「MEGA地震予測」で情報解析を担う東京大学名誉教授の村井俊治氏に、地震予測の実情について話を聞いた。

「予知」は不可能だが「予測」は可能

 日本では毎日のようにマグニチュード(M)4以下の小規模な地震が起きており、大型の地震も多発している。だが、政府は「現在の科学的知見からは、地震の予知は困難」と宣言し、予知のための研究ではなく、被害を最小限に食い止める対策のほうに予算を投じている。

 地震科学探査機構(JESEA)の取締役会長を務め、『地震は必ず予測できる!』(集英社)や『地震予測は進化する!「ミニプレート」理論と地殻変動』(同)などの著書を持つ村井氏は、「現状では『予知』はできませんが、『予測』は可能です」と断言する。そもそも、「予知」と「予測」はどう違うのだろうか。

「発生時期、発生場所、規模の範囲の正確さが異なります。『予知』は、どこで起きるか、どのくらいの規模かをピンポイントに当て、時期も1週間以内などと高精度の情報が求められます。『予測』となると、予知よりは精度が落ちてしまうのです」(村井氏)

 とはいえ、大まかにでも地震が起きる可能性を知ることができるのはありがたい。村井氏は「測量工学の知識を生かして地殻や地盤の動きを観測し、予兆をつかんでいる」と言う。

「観測のポイントは、主に『1週間に4センチ以上の週間高さ変動が複数点にまとまって現れるか』『4週間の単位で水平方向の変動がまとまって現れるか』『ある地域が、ある期間に連続して沈降傾向を示した後、隆起に転じるか』の3点です。今挙げたような変動があると、その土地に震度5以上の地震が起きる可能性が高いといえます。このような変化が地震の予兆である証拠は、162個の地震を解析して証明済みです」(同)

地震予測に懐疑的な目が向けられる理由

 村井氏は、こうした地盤の動きのほか、さまざまな宏観異常現象も地震の前触れとしてとらえ、注視している。

「たとえば、ラドンガスが噴出したり人間の耳には聞こえない音が発生したりと、さまざまな現象が地震の前兆とされています。私の地震予測の主流は地殻や地盤の異常な変動を観測することですが、あらゆる可能性を排除しないことで、より予測の精度を高められるのではないかと考え、研究を続けています」(同)

 しかし、こうした宏観異常現象は科学的な根拠が世界的に認められたものもある一方で、信頼度が薄いものもあるため、日本では明確な地震の前兆として考えられにくいそうだ。さらに、村井氏が地震学者ではないことも、地震予測が「オカルトなのでは?」と懐疑的な目を向けられる一因になっているという。

『地震予測は進化する!「ミニプレート」理論と地殻変動』 東日本大震災以降も日本各地に大きな地震が頻発している。しかも、熊本、大阪北部、北海道東部など、発生地はランダムだ。しかし、政府や地震学者は「南海トラフ」「首都直下」など特定の地震だけを対象にして「●年以内の発生確率は●%」という占いレベルの警告を発するだけである。いま求められているのは、「根拠と実効性のある地震予測技術」の確立だ。有料会員約五万人に向けて「MEGA地震予測」を毎週発信する著者が、近年の画期的な研究成果を世に問う。 amazon_associate_logo.jpg

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