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野村直之「AIなんか怖くない!」

図らずもテレワーク普及で企業のデジタルトランスフォーメーションが一気に推進

文=野村直之/AI開発・研究者、メタデータ株式会社社長、東京大学大学院医学系研究科研究員
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「Getty Images」より

 前回(第5回)記事『 GAFA、AI独占の脅威…心臓部=超高速ハードウェアの独占の可能性』の後、NVIDIA社が、AI性能を20倍にしたNVIDIA A100というGPUを出しました。A100を8枚搭載した新しい小型スーパーコンは、2100万円で5PFlopsと、あの「京」の半分の性能です。ハードウェアを全世界に販売、供給してくれることで、グーグルらのハードウェア独占への楔の役割を果たしてくれ続けていることは歓迎したいと思います。

Covid-19がDX=デジタルトランスフォーメーションを推進

 さて、新型コロナウイルスは、企業活動のデジタル化(いわゆるDX=デジタルトランスフォーメーション)を急加速しています。急加速というより背中押し、いや、そんな生易しいものではないですね。少々お下品な表現ですが、お尻を思いきり蹴飛ばされて、無理やり走らされているかのごとくです。大部屋でコミュニケーションがよくとれているという幻想が打破された企業は、もはやコロナ以前には後戻りできないのではないでしょうか?

 次のノート記事にも書きましたように、山本五十六流の「やってみせ」を文字通り守って動画をリアルタイムで作り、時空の壁を超えて数千人、数万人にお手本を見せられるようになりました。トチリも入れちゃってオッケー! むしろそのほうがわかりやすいです。でも、そのような本音駄々漏れで凄さを見せつけられるリーダーがどれだけいるか。大学の授業なんかもコーセラなどで全世界で比較されるようになりました。

 さまざまなサイズの組織体、行政区分、コミュニティで、リーダーの有能、無能が如実に知れ渡り、優れた人を選ばねば、皆が不幸に、貧乏になることをわからせてくれた効果も、コロナ禍の不幸中の幸いだったといえるかもしれません。

テレワーク鬱の実態把握や社員のモチベーション向上の施策が必須に

 オンライン会議インフラのZoomが昨年の1000万ユーザーから数億ユーザーまで急成長したのも、パンデミックの賜物です。緊急事態宣言ともあらば、企業としても、それが可能な社員を原則在宅勤務とするしかありません。それまで、会社ノートPCのUSB端子を使用不能にし、原則持ち出し禁止にするくらい情報漏洩対策に厳しくしていた企業も、緊急事態ゆえ、妥協してセキュリティ緩めたところが多いはず。

 具体的には、同棲相手などの非公式(未届け)の同居人の存在が文字通りカメラに映って見えてしまったり、機密書類の題名を子供に読み上げられて「お父さん、これどういう意味?」と聞かれちゃったりなどの悲喜こもごものお話がツイッターでいくつか報告されています。猫の乱入をはじめとする楽しいエピソードも多数見られました。