オンワード、全商品引き揚げた「ZOZO」にたった1年半で再出店せざるを得なかった理由の画像1
ファッション通販サイト「ZOZOTOWN」より

 アパレル大手、オンワードホールディングス(HD)はZOZOが運営する衣料品通販サイト「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」へ8月下旬に再び出店する。たもとを分かった2社が、新型コロナウイルスの感染拡大で市場環境が悪化する最中、再接近したわけだ。

 オンワードHDは18年末、ゾゾタウンから全ブランドを引き揚げ、取引を打ち切った。ZOZOが18年12月に導入した有料会員向けの割引サービスがきっかけになった。アパレル各社は、「ブランド価値を毀損する」と、強く反発。有力企業21店が撤退する事態となった。結局、ZOZOは半年でこのサービスを終了。19年秋、ソフトバンクグループのZホールディングスの傘下に入り、創業社長の前澤友作氏も退いた。

 オンワードHDは、ZOZOが経営体制を刷新したことを理由に1年半ぶりに復縁する。オンワードが再び出すのは「J.PRESS」「JOSEPH」など計11ブランドだ。オンワードHDはオーダーメイドスーツのネット販売でも協力する。ZOZOが持つ約100万件の体形データを活用し、オーダーメイドのジャケットやパンツ、ワンピースなどの28種類を販売する。オンワードが中国のグループ工場で製造し、10日~2週間で商品を届ける。5年で年間売上高100億円を目指す。

 ZOZOにとっても利点は大きい。アマゾンジャパンや楽天もファッション分野を強化しており、総合EC大手の競争は年々、激しくなっている。

「オンワードが、わずか1年半で復帰するのは、コロナショックが相当深刻なのだろう」(ファッション業界関係者)

オンワードの3~5月期は24億円の赤字

 オンワードHDの20年3~5月期の連結決算は、売上高が前年同期比34.9%減の422億円、営業損益が21億円の赤字(前年同期は29億円の黒字)、最終損益が24億円の赤字(同16億円の黒字)だった。同期間の最終赤字は16年ぶりのことだ。主力販路である百貨店が、新型コロナウイルスのまん延を受けて9割以上が休業したのがモロに響いた。休業した店舗の人件費などを特別損失として計上した。

 主力の国内アパレルの売上高は45.1%減の231億円、営業段階で17億円の赤字(前年同期は33億円の黒字)。生活雑貨や食品を扱う国内ライフスタイル事業の売上高は21.0%減の70億円、営業利益は82.1%減の9300万円に落ち込んだ。国内ライフスタイル事業はかろうじて黒字を維持した。

 電子商取引(EC)は気を吐いた。リアル店舗の売上が休業で落ち込むなか、ECのそれは1.5倍の90億円をあげた。コロナ禍での落ち込みをECが支えたという構図だ。店舗はこの2年間でほぼ半減の1600店舗になる見通し。早期に全売上高に占めるEC比率を5割に引き上げる計画だ。ECの強化には約800万人の年間顧客数とECのビッグデータを持つZOZOとの提携が必要と判断した。

関連記事

プレスリリース入稿はこちら サイゾーパブリシティ