前回は2021年の住宅市場で、価格や供給がどうなりそうなのかについて触れましたが、今回は住宅の形態、立地などにどんな変化が起こりそうなのかをみてみましょう。コロナ禍によって、消費者の住宅選びのあり方に変化が起こっており、そこから21年の新たな住宅トレンドが生まれそうです。
在宅勤務で住まい選びの考え方が変化している
2021年に入って、ワクチンや治療薬によって新型コロナウイルス感染症を抑制することができたとしても、在宅勤務の流れは変わらないのではないでしょうか。
実際に在宅勤務を取り入れた多くの企業では、生産性などに大きな影響はなく、今後も一定水準で継続していきたいとするところが多いようです。働く側も通勤やオフィスなどでの“三密”を避けることができる上、通勤時間の無駄がなくなるため、在宅勤務を歓迎する人が少なくありません。
それが、住宅選びにも一石を投じることになっているのは周知の通りです。これまでは、多少狭くても、多少高くても、できるだけ都心に近い住まいを選ぶのがふつうでしたが、在宅勤務を前提にすれば、その必要はありません。郊外で、最寄り駅からの距離が遠くても、広い家のほうが、安全・安心、健康に暮らせると考えます。場合によっては郊外を飛び越えて地方でもいい、そんな考え方の人が増えています。
都心から郊外に希望を変える人が1割近くに
具体的には、郊外の広めのマンションを取得する、あるいはマンションから一戸建てに変えるといった変化が起こりつつあるのです。
たとえば、三井不動産レジデンシャルが、マンション居住者や購入希望者を対象に実施した調査によると、図表1にあるように、「都心エリア希望で変わらず」が57.4％と最も多いものの、「郊外エリア希望で変わらず」が16.5％で続き、「都心エリアから郊外エリア希望に変化」したとする人が7.5％となっています。
7.5％という数字はまだまだ少ないような気がしますが、それでもこれまでの都心一辺倒の考え方に変化が起こりつつある点は、注目しておいていいでしょう。そうした流れを受けて、大東建託が行った調査では、57.6％の人が「これから郊外の人気が上がると思う」とし、57.7％の人が「これから地方の人気が上がると思う」としています。
国も地方への移住促進に力を入れる方針
国も東京一極集中を解消して、地方を活性化するため、地方創生に力を入れています。20年度の予算で、地方への移住に100万円、地方での起業に200万円、地方に移住しての起業に300万円の給付金制度をスタートさせています。また、地方でマイホームを取得する場合には、住宅金融支援機構が実施している住宅ローンのフラット35の金利を引き下げるなどの優遇策も行っています。
