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コロナ禍で「お墓・葬儀」事情も激変…香典・お布施の額は?ペットとの埋葬の相談も増加

文=高井尚之/経済ジャーナリスト・経営コンサルタント
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葬儀や霊園の形も変わってきた(大野屋提供)

 今年の「春のお彼岸」は3月17日から3月23日だ。「春分の日」(2021年は3月20日)を中日として前後3日間、計7日間がそれにあたる。新型コロナウイルス禍での生活が1年以上となり外出自粛が続くが、通常なら日差しも春めいて、お墓参りに訪れる人も多くなる時期だ。

 そこで今回は「お墓・葬儀」について考えたい。日本の葬儀は「仏式が約9割」といわれ、昭和・平成・令和と時代が変わっても、この傾向は変わらない。

 多くの若手社会人は、お墓や葬儀について真剣に考えることは少ないだろう。なかには早くに親の死と直面した人もいるが、全体的にはまだまだ親も元気で、数年に一度、親戚の法事に参加する程度のようだ。

 一方、ビジネス誌では時々取り上げるテーマで、筆者も何度か記事を担当してきた。今回は大手葬祭業の「メモリアルアートの大野屋」に取材し、コロナ禍の事情を探った。

コロナ感染の「著名人の訃報」もきっかけに

 メモリアルアートの大野屋の上原ちひろ氏(経営企画本部 広報部)は、こう話す。

「お客様の年齢や家庭環境によって異なりますが、さまざまなご相談を受けています。新型コロナで著名人の方が亡くなる報道を目にしたことをきっかけに、『他人事ではなくなった』と話し、事前準備に関する資料請求やご相談をされる方もいらっしゃいました」

 具体的に、志村けん氏の名前を挙げる人も何人かいたという。2020年3月29日、日本を代表するコメディアンとして長年活動し、直前までテレビで活躍していた志村氏がコロナに感染して亡くなったことが報じられ、多くの人に衝撃を与えた。「2020年に亡くなった著名人のなかで、もっともショッキングだった」という声も目立った。

「コロナ禍が影響した例としては、『葬儀や法事に参列すべきか、しないほうがよいか』といったご相談を受けたり、『郷里の墓が遠くて管理しにくい状況で、コロナの影響でさらに足を運ぶことが難しくなり、墓じまいに踏み切った』と言う方もいました」(上原氏)

 同社は戦前の1939年に東京・多磨霊園裏門前に石材店「大野屋」を開業し、戦後は葬儀関連事業を拡大。1995年に「大野屋テレホンセンター」を開設し、葬祭に関する問い合わせに無料で答えている。開設以来の問い合わせ件数は、のべ35万件を超えたという。

相談内容は個別性が進み、より具体的に

 現在、メモリアルアートの大野屋では、祖業である「お墓」(墓地・墓石)のほか、「お葬式」「仏壇・手元供養」といった事業を展開する。内訳は「全売上高の6割弱がお墓、葬儀が3割程度、残りが仏壇や手元供養等」だという。

 相談内容はテレホンセンターへの電話・メールのほか、店舗に来店した顧客との対面でも行われる。現在は、コロナ禍を考慮してリモートでの相談も受けつけている。電話相談が開設された1995年は、「Windows95」の発売年だ。四半世紀を経て相談内容も進化した。

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