巨大鉄鋼メーカー・日本製鉄、知られざる構造改革の内実…EVシフトの激変を生き抜く経営

　昨年の秋口以降、日本製鉄の業績が回復している。その要因として、世界的な自動車のペントアップディマンド（繰り越し需要）の発生などによって鉄鋼需要が回復したことは大きい。

　需要の回復に加えて見逃せないのが、日本製鉄の経営陣が、かなりの覚悟を持って構造改革に取り組んできたことだ。具体的には、コストの削減と、価格帯の高い商品供給力に磨きをかけたことが指摘できる。また、同社は事業運営の効率性の向上のためにデジタル技術の活用にも取り組む。

　今後の展開を考えた時、当面、同社の業績は回復基調を維持する可能性がある。ただし、楽観はできない。短期的に、中国経済の回復ペースの鈍化や感染再拡大は逆風になりうる。中長期的な展開を考えると、自動車の電動化の影響も大きい。環境変化に適応して成長を実現するために、日本製鉄は構造改革を強化すべき局面を迎えている。

リーマンショック後の事業環境の変化と日本製鉄の構造改革

　現在、日本製鉄の業績は回復している。その要因の一つとして、同社が進めた構造改革の意義は大きい。リーマンショック後、中国の4兆元（当時の邦貨換算額で57兆円程度）の景気対策が世界の鉄鋼需要を押し上げた。それに加えて、世界経済の回復も進み、2014年度ごろまで同社（新日本製鐵および新日鐵住金時代）の業績は緩やかに持ち直した。

　その後、中国経済の成長率は徐々に鈍化し、中国鉄鋼メーカーの過剰生産能力が深刻化した。世界全体で鉄鋼製品の価格には下押し圧力がかかり、日本製鉄の収益力は不安定化した。その変化に対応するために、同社経営陣は強い覚悟を持って構造改革を進めたといえる。そのポイントは2つある。

　まず、固定費の削減だ。具体的に日本製鉄は高炉や製造ラインの休止や統合などを進めて固定費を減らし、損益分岐点の引き下げに取り組んでいる。特に、高炉の休止は鉄鋼メーカーにとって粗鋼生産量の減少に直結し、組織心理にはかなりの影響を与えただろう。それだけ、改革を進めなければ長期の存続が難しくなるという経営陣の危機感は強まってきた。

　2つ目に、日本製鉄は選択と集中を進めている。地域別に見ると経済成長が期待されるアジア新興国など海外事業が強化された。製品別にみると、自動車の生産に用いられる高張力鋼板（ハイテン鋼板）など高付加価値製品の供給体制の強化が図られた。