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不振企業をピカピカにする「マジック」経営者!社員4分の1が退職、一挙に5百店閉店…

文=編集部
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 また、16年3月期に全店舗の約15%に当たる400~500店を閉店、併せて10~15の不採算ブランドを廃止する。赤字店舗だけではなく、利益が出ていても収益性の低い店舗は閉鎖する計画だ。16年3月期から18年同期まで、3年にわたる構造改革を断行する。

 ワールドは、1990年代に入ってから大きな成長を遂げた。93年には、従来の卸売業から、商品企画から小売りまでを手掛けるSPA(製造小売業)にいち早く転換した。00年代には、百貨店を主力とするほかのアパレル企業に先駆け、ショッピングセンター(SC)やファッションビルへの積極的な出店を進めた。

 しかし、08年のリーマン・ショックで暗転する。SCが乱立したため、SC間の競争が激しくなって割引販売が常態化し、不採算店が増えたのだ。そこに追い打ちをかけたのが、ユニクロなどファストファッションの台頭である。流行を取り入れた低価格の商品を売る店が増え、中価格帯で勝負するワールドにとっては逆風となった。

 その結果、利益は急減する。13年3月期は7億円、14年同期は16億円(いずれも日本会計基準)と、2期連続の最終赤字に陥った。そこで、上山氏が再建のために招かれたわけだ。

 上山氏は、社長就任会見で「出店数がすなわち企業の成長規模の目安となる考え方から脱し、今までとは違う方法で抜本的な改革を行う」と宣言した。

 今までと違う手法とは何か。それは、財務諸表に力点を置くということだ。再建の度合いがはっきり表れるのは、数字だ。数字に語らせるという手法である。

 上山氏は、社長就任直後から「以前のような、光り輝く損益計算書を2~3年で実現する」と公言してきた。最初の目標として、「17年3月期の営業利益は、15年3月期の約2倍に当たる100億円以上を達成する」ことを掲げている。

 日本会計基準当時の営業利益のピークは、07年3月期の213億円だ。これに近づけるために、のれん代の償却の必要がないIFRSを採用して、利益を押し上げることにしたわけだ。

中古車ジャック、スーパー長崎屋の再建で辣腕を振るう

 上山氏は、これまで複数の企業でトップを務めてきた、企業再生のプロだ。以下が簡単なプロフィールである。

 1965年5月19日、兵庫県に生まれる。バブル真っただ中の88年に東京大学経済学部を卒業、住友銀行(現三井住友銀行)に入行。92年、米ミシガン大学ビジネススクールに留学してMBA(経営学修士)を取得する。帰国後は、住友銀の企画部に配属となり、MOF担(当時の大蔵省担当)を務めるなど、エリートコースを歩んできた。

BusinessJournal編集部

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