ビジネスジャーナル > 企業ニュース > 「AIが人間の仕事を奪う」は間違い?
NEW
三村昌裕「変革の時代と向き合う企業戦略」

AI=人工知能が人間の仕事を奪う、という議論の浅はかさ

文=三村昌裕/三村戦略パートナーズ代表取締役、戦略コンサルタント
AI=人工知能が人間の仕事を奪う、という議論の浅はかさの画像1Siri「アップル HP」より

 映画の中のコンピュータやロボットは、人のように考え、感情を持ち、自律した行動を取る。このような、SFの世界の常連たちは、人工知能(AI)を科学的な拠り所として描かれている。近年、このAI技術が急速に進化している。しかし、残念ながら、SFの世界のようにわかりやすいかたちではなく、さまざまなサービスの裏方として、成果を上げ始めているのだ。

 身近な例でいえば、iPhoneに搭載されている音声認識秘書機能「Siri」の進化だ。マイク越しに話しかけると、インターネット検索をしてくれたり、該当エリアの天気予報を教えてくれたりする。

「曲名を教えて」と言って音楽を聴かせると、曲名だけでなく、アーティスト名、アルバム名まで教えてくれる。クラシック音楽の場合、同じモーツァルトの交響曲でも、指揮者やオーケストラ、録音時期によって、それぞれに特徴がある。Siriは、そういった特徴を瞬時に見抜き、膨大な選択肢(データベース)の中から見事に選び出すのだ。

 こうした技術の背景には、ディープラーニング(深層学習)と呼ばれる、AIのブレイクスルー(躍進的)技術が貢献している。ディープラーニングとは、人間の脳の仕組みから学習する構造を模した基礎的な数学モデルのニューラルネットワークを発展させたものだ。AIでは、人間が学習するプロセスを模することで、さまざまな事柄を識別、判断できるようにすることが技術的な目標のひとつとなっている。

 この目標が達成されると、コンピュータが人の顔を見分けたり、話し言葉(自然言語)を理解できたりするようになる。フェイスブックでは、集合写真などを投稿した際に自動顔認識による自動タグ付け機能があるが、そういった技術や前述のSiri が、その一例だ。

東京モーターショーに自動運転車のコンセプトカーが登場

 筆者も大学時代、AIのプログラムを組んだ経験があるが、当時は学習が収束するまでに膨大な時間を要し、よく徹夜したものだ。AIの急速な発展の背景には、コンピュータの処理能力の飛躍的な向上がある。これによって、アイデアの段階でとどまっていたさまざまな成果が実用化され、私たちの身近なサービスにも反映されるようになってきた。

 今後、AIは、さまざまな産業やサービス分野に活用の場を広げ、私たちの生活に深くかかわってくるだろう。例えば、グーグルは自社のAI技術を活用した自動運転で自動車業界に参入の意欲を示している。

 こうした流れを受けて、10月29日(一般公開は10月30日から)から開催された「第44回東京モーターショー2015」では、日産自動車が自動運転をイメージしたコンセプトカー「ニッサンIDSコンセプト」を発表した。

三村昌裕/三村戦略パートナーズ代表取締役、戦略コンサルタント

三村昌裕/三村戦略パートナーズ代表取締役、戦略コンサルタント

●三村 昌裕(みむら・まさひろ)

・戦略コンサルタント

三村戦略パートナーズ株式会社 代表取締役

株式会社Local Power 代表取締役会長

株式会社モブキャスト(東証マザーズ) 監査役


・東京工業大学 大学院博士前期課程修了(工学修士)

        専攻:都市計画/制御工学(ロボット制御/人工知能)


東京工業大学大学院修了後、デザイナーズマンションの草分け企業において集合住宅の新たな付加価値としてインターネットマンションを考案。1999年、業界初となるマンション専門のISプロバイダーを設立。同事業を売却後、2001年に先端テクノロジーへの造詣を活かしICTと経営戦略の融合を志向したビジネスコンサルティング会社、三村戦略パートナーズを設立。

以来、大手フィルム企業を皮切りに、企業の時代適応をテーマとした次世代企業戦略や新規事業創造、企業イノベーションを価値提供領域として実績を重ねる。主に大手情報通信事業者、大手電機メーカー、大手製薬メーカー、ソーシャルネットワークゲーム企業等を支援。また、プロフェッショナル人材や戦略実行人材の育成を目的とした講演やエグゼクティブ向け研修を多数実施。2013年には、秋田県を拠点に地方のポテンシャルと優れた技術の活用を志すメーカー、ローカルパワーを設立。社会課題解決につながる製品開発を通して、ローカルに眠る資産を経済価値へと変える事業活動に従事。

AI=人工知能が人間の仕事を奪う、という議論の浅はかさのページです。ビジネスジャーナルは、企業、, , , の最新ニュースをビジネスパーソン向けにいち早くお届けします。ビジネスの本音に迫るならビジネスジャーナルへ!