来年の東京オリンピック・パラリンピックの大会運営を担うアルバイトの募集が続いている。時給1600円以上という破格の給与での募集に、インターネット上では批判が殺到している。そもそも大会組織委員会は、かねてから運営をボランティアが担うとしていたのだが、なぜアルバイトの募集を始めたのだろうか。
ボランティアと重なるバイト内容
現在、アルバイトを募集しているのは、組織委が業務委託をしている人材派遣会社大手のパソナグループとヤマトホールディングス(ヤマトHD)などだ。ヤマトHDは2015年、荷物輸送サービスカテゴリーのオフィシャルパートナー契約を組織委と締結。パソナは18年に人材派遣や企業向けの研修など人材サービスの分野でオフィシャルサポーター契約を組織委と締結している。
本来、大会運営はボランティアがメインになるはずだった。組織委は9月12日、大会ボランティアの共通研修に約8万人が参加すると発表した。大会ボランティアには20万4680人が応募し、組織委は2~7月に全国で面談を実施。希望する活動分野や条件が合わなかった約12万人が不採用になった。結局、人手は足りたのか、足りなかったのか。
ここで、パソナの求人を見てみると「東京2020で働く。大会を支える2000の仕事があなたを待っています」というキャッチフレーズが掲げられている。職種内容は「一緒に盛り上げてくれる組織委員会運営スタッフ大募集!!皆で協力し合い、運営をささえましょう!」とあり、具体的な仕事内容として「選手村運営」「トランスポート」「国際コミュニケーション」「メディカル」「IT・テクノロジー」「会場・施設管理」「バックオフィス」などを挙げている。「2000の仕事がある」というが、職種が2000あるのか、採用数が2000人なのか明確な説明はなく、数千人規模の求人があることがうかがえる。
パソナの求人に掲載されている仕事内容は、ボランティアで募集していた仕事と表現こそ異なるものの、その多くは同じように見受けられる。非常に不可解なタイミングでのバイト募集に、インターネット上では疑問の声が噴出している。
「東京五輪ボランティア、結局人が足りずバイトを募集開始!!同じ仕事でもボランティアには給料なしな!!」(原文ママ、以下同)
「東京五輪、バイト募集してて草だしボランティア全員逃走とか有り得そう」
「東京五輪のボランティア当初言われてた通り金が出ない上に高額バイトと同じ内容なんてことになろうものなら責任も投げてぶっちする人大量発生しそうだな」