なぜ東洋経済オンラインは4カ月でビジネス誌系サイトNo.1になれた？編集長に聞く

佐々木　その通りだと思います。もっと簡単にしないと読者は理解できないではなく、良いものを読者に楽しんでもらえるようにいかに編集するかが重要だと思います。また、無料で読めるウェブメディアは、多くの人が毎日目を通している状況です。これから先、テレビと同じくらいの影響力を持っていく時代になるでしょう。そうなった時、無料のウェブメディアがどれだけ質の高い記事を提供していけるかが、大げさにいえば、その国の世論や議論の質を大きく左右するようになるかもしれない。ですから、そのウェブ空間に質の良い、面白い記事を提供し、日本と日本人を新しいステージへ、もっと明るいステージへ持っていくための一助をできればというビジョンを掲げています。

–アメリカのネットメディアである「ハフィントン・ポスト」が朝日新聞と合弁会社をつくり、5月にもサイトを開設すると報道されています。ウェブメディアが活性化しそうですが。

佐々木　ハフィントン・ポストは人もお金も集めることに成功し、硬派なジャーナリズムにお金を投入する余裕ができました。それでピューリッツァー賞まで取った。我々もそれを見習いたい。ウェブメディアはどうしても軽い記事が多いので、収益化に成功したならば、そのお金を外部のジャーナリストにお願いし、硬派なジャーナリズムに投入したい。

–なかなか若手でルポタージュやノンフィクションを書くライターが育たない現状では、とても嬉しい発言ですね。

佐々木　ウェブメディアは、若干プロレス的な部分がある。プロレスはエンタメとしては面白いのですが、総合格闘技のような本当の意味での真剣勝負ではありません。ですので、東洋経済オンラインでは、ガチンコのジャーナリズムと若干プロレス的なエンタメとを共存させたい。実際に、前述のユニクロの記事はガチンコのジャーナリズムですが、そういった記事でもウェブでしっかり響くことがわかりましたから、エンタメとガチンコをいかに両立させていくかですね。

–最後に、このインタビューは「Business Journal」というサイトに掲載されます。このサイトをご存知ですか?

佐々木　もちろんです。Business Journalの切り口はナナメからの目線が面白いと思っています。実は、同サイトで私の著書『米国製エリートは本当にすごいのか？』（東洋経済新報社）が書評で取り上げられたことがあるんです。ボロクソに書かれましたが（笑）。ただ、それが悪いとは思っていません。一般に書評って、みんなが褒めあってばかりじゃないですか。同サイトの書評ではそうではなく、斜めから見て批判を自由にしてくれた。これは嫌味ではなく、逆に新鮮で良かったですよ。
（取材・文＝本多カツヒロ）