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旅行会社、急速な「不要化」で存在意義低下…JTB、国内・国外・訪日すべて減収の激震

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JTBビル(「wikipedia」より)

 旅行代理店業界は、オンライン系が店舗系を駆逐する勢いで伸びている。観光庁によると2016年度(16年4月~17年3月)の主要49旅行会社の総取扱高は、前年度比2.3%減の5兆5656億円。訪日外国人旅行は14.0%増えたが、国内旅行は熊本地震の影響で3.1%減、海外旅行はテロに対する警戒感から2.4%減となった。

 会社別の取扱高では、最大手のJTBが5.9%減と大きく落ち込んだ。反対にエイチ・アイ・エス(HIS)は2.5%増と明暗を分けた。日本発の海外旅行取扱高で17年2月には、HISグループがJTBグループを抜き旅行業界首位に立った。2月はHISが強い学生の海外旅行の季節である。

 近年の特徴は、インターネット予約が拡大している点にある。国内オンライン系の楽天トラベルは2.5%増えた。とりわけ国内取扱高は9.7%増で、取扱額はJTBに次いで第2位。DeNAトラベルも取扱高は16.1%増と高い伸び率を示している。

 この統計にはカウントされていないが、日本で事業展開している海外オンライン系は、世界大手、米エクスペディアや米プライスライン・グループなどがある。旅行代理店は手数料が主な収入源で、人件費比率が高い店舗型はどうしても利益率が低くなり、オンライン系に押され気味だ。

JTBは国内旅行、海外旅行、訪日旅行とも減収

 JTBグループの国内旅行の取扱シェアは30.2%。2位の楽天(15.4%)が追い上げてきている。JTBの海外旅行の取扱シェアは24.3%で、HIS(17.4%)が迫っている(シェアは「日経業界地図」<日本経済新聞社2018年版>)。旅行業界の王者、JTBの屋台骨が揺らいできた。

 非上場を貫いてきたJTBの17年4~9月期の連結決算の売上高は前年同期比0.3%増の6578億円、営業利益が58.7%増の72億円、純利益は77.3%増の66億円。前年同期は個人旅行の不振で大幅な減収減益だったが、2期ぶりに増収増益となった。

 しかし、主力の旅行業のうち国内旅行、海外旅行、訪日旅行はいずれも減収。国内旅行は0.5%減の3034億円、海外旅行は3.1%減の2266億円、訪日旅行は1.2%減の369億円だった。この期間における全訪日旅行者数は19.9%増と急増しているのに、JTBの訪日旅行は初めて前年実績を下回った。団体の手配を頼んでくる中国や台湾の旅行会社は低価格の志向が強く、こうした会社から受注が減ったためだ。

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