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セブンらコンビニが、むしろこれまで成人誌の販売を“やめられなかった”複雑な事情

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「Getty Images」より

 コンビニエンスストアが岐路に立たされている。日本フランチャイズチェーンが発表した2018年の既存店売上高は2年ぶりに前年を上回ったが、客数は前年比1.3%減と落ち込み、3年連続で前年を下回った。コンビニ成長神話が崩壊しかけている。

 最大手のセブン-イレブン・ジャパンといえども、客離れの例外ではない。17年2月期までは既存店売上高と客数ともに毎年プラスを達成していたが、18年2月期は売上高こそプラスだったものの、客数は0.9%減とマイナスに転じた。今期も厳しい状況が続き、18年3~11月期の客数は前年同期比0.6%減となっている。

 ファミリーマートは既存店売上高が17年2月期まではプラスが続いていたが、18年2月期は0.3%減と前年を下回った。既存店平均日商(1店舗の1日当たり売上高)における平均客数は18年2月期まで、ここ数年マイナスが続いている。18年3~11月期も前年同期比2.2%減と苦戦し、客離れが続いている。

 ローソンは既存店売上高と客数ともに18年2月期まで2年連続でマイナスだ。18年3~11月期も、どちらも前年割れとなっている。客単価は上昇しているものの客数減をカバーするには至っていない。

 コンビニを取り巻く環境は厳しさを増している。大手3社の店舗数の伸びは鈍化しており、飽和感が漂う。オーバーストア(店舗過剰)との声も少なくない。一方、競争相手の筆頭格、ドラッグストアは出店攻勢を強めている。例えば、業界最大手のウエルシアホールディングスは出店やM&A(合併・買収)を積極的に行い、店舗数を大きく増やしている。18年2月期の1年間で、国内では全体の約1割に当たる155店増えている(期末国内店舗数は1687店)。両者の競合度は高まっており、コンビニがドラッグストアに侵食されている。

 ドラッグストアはコンビニのお株を奪ってもいる。コンビニの代名詞ともいえる「24時間営業」の店を増やしているほか、同じく代名詞の「弁当・総菜」を扱う店舗を増やしたり、公共料金などの支払いを受け付ける「収納代行サービス」を提供する店を増やすなど、コンビニ化したドラッグストアが増えている。

深刻な顧客の高齢化

 コンビニ業界は、ドラッグストアに押されるなど業界外部において問題を抱えているが、一方でコンビニ業界内部に潜んでいる問題も抱えている。「顧客の高齢化」がそのひとつだ。

 コンビニでは顧客の高齢化が進行し、成長の足かせとなっている。一例として、セブンの年齢別客数構成比が09年2月期から18年2月期にかけてどれだけ変化したかを示してみたい。同社公表の資料によると、20歳未満が9%(09年2月期)→4%(18年2月期)、20代が25%→16%、30代が24%→19%、40代が17%→24%、50歳以上が26%→37%となっている。この10年で、20歳未満、20代、30代の構成比が小さくなった一方、40代と50歳以上は大きくなっていることがわかる。このことから若者のコンビニ離れが見てとれ、それが客数減というかたちで表れていると考えられる。

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