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「世界のソニー」復活、革新的商品で世界を魅了…GAFAの仲間入りへ、ソフトでも稼ぐ

文=真壁昭夫/法政大学大学院教授
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ソニーの社屋

 1月7日から10日にかけて、米ラスベガスにおいて世界最大級のデジタル技術・商品の見本市である「CES」が開催された。そのなかでソニーは、自動運転技術を搭載した電気自動車(EV)のコンセプトカー「VISION-S(ビジョン‐エス)」を出展し、大きな注目を集めた。

 かつてソニーは、ウォークマンなど新しいモノ(家電製品などのプロダクト)を創造することで、社会の文化に大きな変化をもたらした。今回のCESでソニーは、自社の強みであり成長の源泉である“モノづくり”の大切さを取り戻し、それを磨くとの方針を、はっきりと、強く、世界に提示したと考える。その見方から、「ソニーが、ソニーらしさを取り戻しつつある」と先行きに期待を寄せる市場参加者もいる。

 冷静に考えると、人々が「欲しい」と思わずにはいられないモノを生み出すことができれば、企業がリスクに対応しつつ、長期の成長を目指すことは可能だ。ソニーがその実現に向けて、どのような“モノ”を生み出すか、これまで以上に今後の取り組みが注目される。

“モノづくり”の企業文化を取り戻すソニー

 もともと、ソニーは新しい“モノ(家電製品)”を生み出し、ヒット商品を創出することを通して成長を遂げてきた企業だ。ウォークマン、ハンディーカム、トリニトロンテレビなど、ソニーは、洗練されたデザインと、高いクオリティ(高い音質や画像の美しさなど)を両立してきた。

 先端のテクノロジーをプロダクトに落とし込み、革新的な技術とデザインとを両立させることができたからこそ、ソニーは世界の人々を魅了することができた。それは、アップルの創業者である故スティーブ・ジョブズに影響を与えるなど、世界経済にも大きな影響を与えたと考えられる。

 1990年代、同社の経営は大きく変化した。ソニーは金融やエンターテイメントなどを事業ポートフォリオに組み入れ、コングロマリット経営を重視し始めた。結果的に、コングロマリット経営の推進とともにモノづくりのカルチャーは希薄化し、ヒット商品は見当たらなくなってしまった。2014年にはスマートフォン事業の不振から初めての無配に陥るなど、経営状況がかなり厳しい時期もあった。

 その後、ソニーは徐々にモノづくりの大切さを取り戻し、その強さを発揮しつつある。それを支えてきた要素が、スマートフォンなどに搭載される画像処理センサー(CMOSイメージセンサー)だ。ソニーのCMOSイメージセンサーの競争力は高く、世界的なシェアも50%と高い。それが、近年の業績回復を支えた。車載分野など、ソニーの画像処理センサーへの需要は高まるとの期待も高い。

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