EV、石炭火力発電なら意味がない…発電で大量のCO2排出、EVの削減効果を帳消し

吹き荒れる脱石炭火力の嵐

　気候変動が非常事態を迎えるなか、脱石炭の嵐が吹き荒れている。石炭火力発電は石油や天然ガス発電に比べて気候変動の主因である二酸化炭素（CO2）を大量に吐き出すからだ。喫緊に石油から天然ガスへの移行、さらにCO2排出ゼロが求められる2050年までには火力発電そのものを廃止することさえ強く求められている。

　火力発電、とくに石炭火力をベース電源として使っていると、交通におけるCO2削減の切り札として投入するEV（電気自動車）の意味が失われてしまう。EVに大きく舵を切る欧州としては、なんとしても石炭火力をやめなければならない。

日本は石炭火力から離れられない

　しかし、採掘が容易で価格が安く、発電施設もシンプルな石炭火力は、先進工業国だけではなく、発電の拡大が必要な発展途上国で強く求められている。日本では石炭火力をベース電源と位置付けて、三十数カ所の石炭火力発電所を新たに建設する予定だ。だが、小泉進次郎環境大臣がNGOから恥かきの「化石賞」を貰うなど逆風が強まると、途上国に最新の石炭火力発電所を建てると防戦に必死だ。

　日本が火力発電をやめられない理由の一つに、火力発電で重要な役目を果たすボイラーやタービンの生産が、日本の産業・経済のリーダーである重工業の主な売り上げになっていることがある。

　たとえば、三菱重工の利益の6割は火力事業（パワー部門）である。もっともこうした傾向は日本にとどまらず、米国のゼネラル・エレクトリック（GE）やドイツのシーメンスといった巨大企業もそうである。これまでの産業・経済のけん引役を簡単に舞台から引き下ろすわけにはいかない。

EVも大量のCO2を出す

　EVは走行中にはCO2を排出しない。バッテリーに充電した電気でモーターを回して走るからだ。しかし、充電に使う電気を火力発電で発電した場合は、間接的にCO2を排出してしまう。日本国内ではどうか。

　国内では電力会社によってCO2排出量が異なる。火力発電以外の原発や水力の割合が異なるからだ。ちなみに火力でも石炭、石油、天然ガスの割合で排出量は異なる。たとえば沖縄の発電所のほとんどは石炭発電だが、こうした地域で充電した場合は、EVよりもHV（ハイブリッド車）のほうがCO2排出量は少ない。

　沖縄で充電すると、日産「リーフ」よりもガソリンで走るトヨタ「プリウス」のほうが排出量は少ない。リーフは1キロメートル走って77.2グラム、プリウス（Eグレード　JC08）は59.5グラムである。石炭火力発電は、ゼロエミッションのはずのEVの利点をだいなしにしてしまう。