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上昌広「絶望の医療 希望の医療」

7千例のコロナ感染者、屋外感染は「1件」との調査結果…なぜ日本メディアは報じないのか

文=上昌広/特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長
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「GettyImages」より

新型コロナウイルス(以下、コロナ)に関する報道は、何を信じていいかわからない。どうすればいいですか」

 指導している大学生や若手医師から質問を受けることがある。日本のコロナ対策については、専門家でも意見が分かれることが多い。その典型がPCR論争だ。

 このような学生に対して、「ザ・ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン」や「ランセット」などの医学誌、「ネイチャー」や「サイエンス」などの科学誌に加え、「海外のメディアに目を通すこと」と指導している。医学誌や科学誌は専門家向けに書かれている。学生や若手医師が読みこなすのは難しい。新聞や雑誌は違う。一般人向けに書かれており、彼らでも十分に理解できる。このような媒体に掲載されている記事を読めば、日本のメディアを読むだけでは知り得ない、いろんな情報に触れることができる。

 幸い、「ウォール・ストリート・ジャーナル」「CNN」「ロイター」「ブルームバーグ」など多くの海外メディアが日本語版を出している。英語の壁はない。さらに多くが無料で読める。このような媒体を利用しない手はない。具体例を挙げて、ご説明しよう。

 9月8日、「AFP」が「新型コロナ対策、『安全な対人距離』は状況次第 研究」という興味深い記事を掲載した。「AFP」はフランスに拠点を置く通信社だ。米「AP通信」、英「ロイター」と並び世界三大通信といわれている。

 余談だが、「AFP」は、私は毎朝、iPadのアプリ「AFPBB News」でチェックすることにしている。「AFPBB News」の特徴のひとつは、中国関連の記事が多いことだ。9月12日22時の時点で掲載されていた29報の記事のうち、10報が中国関連だった。米国関連は6報、フランス関連は2報で、日本関連はない。世界のメディアが、いかに中国に関心を寄せているか、おわかりいただけるだろう。

 記事の多くは「中国・国家博物館 文化財を模したアイスが人気」「上海市の小学生無形遺産の月餅作りを学ぶ」「代替肉のビヨンド・ミート、中国に製造拠点設置21年に稼働」などの社会・文化にウェイトを置いたものだ。中国政府と「AFP」の関係について、私は詳しく知らないが、中国社会の実情を知ることができて貴重だ。

 一方、日本で報道される中国関連の記事は「習氏、コロナ対応自賛 式典で演説『責任転嫁』米をけん制」(読売新聞9月9日)のような政治記事が多い。日本の新聞を読んでいるだけだと、中国についての多面的な情報は入手できない。

 話をコロナに戻そう。9月8日に掲載された記事は、英セント・トーマス病院の医師たちが、英「BMJ」誌(英医師会誌)で発表した論文を紹介したものだ。彼らは、屋内外、滞在時間、十分な換気の有無、会話のレベル(沈黙・話す・叫ぶ)、およびマスクの有無で、ソーシャル・ディスタンスの効果が、どの程度、影響されるか推定した。この研究によれば、換気が不十分な屋内では、マスクを着用しても、長時間話すことは危険だが、屋外で少人数で話す場合、よほど大声を出さない限り、マスクなしでも安全だ。

上昌広/特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長

上昌広/特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長

1993年東京大学医学部卒。1999年同大学院修了。医学博士。虎の門病院、国立がんセンターにて造血器悪性腫瘍の臨床および研究に従事。2005年より東京大学医科学研究所探索医療ヒューマンネットワークシステム(現・先端医療社会コミュニケーションシステム)を主宰し医療ガバナンスを研究。 2016年より特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長。
医療ガバナンス研究所

Twitter:@KamiMasahiro

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