
「還暦を過ぎても365日肉を食べ続けてきた私の食生活が、温暖化や異常気象を含む地球規模の環境破壊につながっていることを知ってから、肉を休む日があってもよいのではと考えるようになりました。(中略)たまには、お肉を離れて100%植物由来のメニューでくつろいでみませんか?」
コメダホールディングス(HD)の臼井興胤社長は、こんなコメントを寄せた。喫茶店チェーンのコメダ珈琲店を展開するコメダHDは昨年7月15日、東京・銀座の歌舞伎座近くに「植物食」をうたったカフェをオープンした。店名は「KOMEDA is □」。□の中に「おいしい」や「健康」といった単語を客が自由に入れて楽しめるようにした。店名の正式な読み方は「コメダイズ(米・大豆)」。米や大豆など植物だけを食材に使うビーガン・カフェである。
メニューは米や大豆を使ったバーガーなどフード34種とパンケーキなどのデザート8品を提供している。コメダの代名詞であるモーニングサービスには、バターの替わりに豆乳クリームを塗ったトーストを出している。
ランチメニューの「べっぴんバーガー」は、肉のような味や食感を大豆で再現した大豆ミートのパテを使う。植物食は世界中で注目を集めているが、代替肉ブームを象徴するような店のコンセプトになっている。合言葉は「お肉を休む日を、つくろう」だ。
FC店へのパンやコーヒーの卸売りで稼ぐ
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、来店客が減った外食大手は店舗を閉鎖し、営業赤字に転落するところが相次いだ。なかには債務超過に陥ったところもある。苦況の外食業界で気を吐いている会社のひとつがコメダHDだ。東証一部に16年6月に上場した。
2021年2月期連結決算(国際会計基準)は、売上高にあたる売上収益は前期比12%減の276億円、営業利益は32%減の53億円、純利益は34%減の35億円を見込む。過去最高益だった前期(53億円の純利益)から一転、上場以来初めて最終減益となる。
それでも売上高営業利益率は19.2%と高い収益力を誇る。FC(フランチャイズチェーン)主体のビジネスモデルであることが高収益の理由だ。国内に全885店舗あるが直営店はわずか38店。FC店比率は95.7%に達する(20年8月末時点)。外食企業は直営店の比率が高いとされている。売り上げが減ると人件費や店の賃料などの負担が重くのしかかり、すぐに営業赤字に転落する。ところがコメダは直営店の比率が低いため、コロナ禍でも営業黒字を維持できているのだ。
1月13日、20年9~11月期連結決算を発表した。それによると純利益は前年同期比7%減の12億円。28%減益だった6~8月期から復調の兆しが見えた。ただ、政府が緊急事態宣言を再発出したことから慎重な姿勢を崩さず、21年2月期の通期の業績予想は据え置いた。対象地域では営業を原則午後8時までとする。