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病まない会社はこうつくる IT企業のメンタルヘルスマネジメント(2)

メンタル不調を招きやすい組織、人とは?

文=編集部
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『IT技術者が病まない会社をつくる』(言視舎/浅賀桃子)

 急激な社会の変化や過重労働、人間関係など、さまざまな理由からメンタルを病んでしまう人が増え続けている。その中でも、IT技術者は比較的「病みやすい」環境に身を置いているため、メンタルのケアをしっかり行わなければいけない。

 この連載では、カウンセラーでありベリテワークス株式会社代表の浅賀桃子氏が執筆した著書『IT技術者が病まない会社をつくる』(言視舎刊)を通して、IT企業におけるメンタルヘルスマネジメントを紐解いていく。そして、IT業界特有の病んでしまう環境、メンタル不調者が出づらい組織の特徴、どんな組織をつくっていけばいいのか、事例を交えながら「病まない会社」づくりをサポートしていく。

メンタルの不調を招く労働時間超過と「ジタハラ」

 今回のテーマは「メンタル不調を招きやすい組織と人」だ。

 前回記事でも説明したが、メンタル不調を招く要因として特に挙げられるのが「極度の長時間労働」「恒常的な長時間労働」である。労災認定の目安となる「極度の長時間労働」は直前1カ月間の時間外労働がおおむね160時間超となる。また、「恒常的」と認められる期間はおおむね6カ月とされている。

「労働時間が長すぎてつらい」と周囲に助けを求められる人だけではない。問題なのは、自分の不調を周囲に伝えることができない状況に追い込まれている人がいることだ。それがリモートワークの推奨によって拍車がかかっているようにも感じる、と浅賀氏は述べる。

 こうした背景を受けて、組織は「時短」に傾くわけだが、時短を推奨することが、かえって労働者の負担になってしまうこともある。

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『IT技術者が病まない会社をつくる』(言視舎/浅賀桃子)

 10人程度の部署で働く20代後半のAさんは、最近、課長のCさんから「早く帰れ」「残業は月●時間以内に収めること」「成果は今までと同様に出せ」と強要されるようになった。仕事量は変わらないのに残業代がもらえなくなったことから、Aさんのモチベーションは低下。まさに「ジタハラ(時短ハラスメント)」の状況である。

 この背後にあるのは、「働き方改革=時短推奨」という表面的な対策になってしまっている会社の意思決定プロセスだ。課長のCさんは、経営層の意向を受けた部長のBさんからの指示を受けて、時短を強要していた。持ち帰り残業の実態や慢性的な人手不足も把握している中での「やむを得ない」言葉だったのである。

 Aさんからの相談を受けた浅賀氏は、持ち帰り残業の時間と業務内容の洗い出しをするようにアドバイス。B部長もC課長も、Aさんが抱えている仕事量やかかっている時間について正しく把握できていなかった。

 こうしたジタハラ対策には仕事量の見直しが欠かせない、と浅賀氏。もし上司に相談するときは、1日にどれだけの仕事をこなしているのか、勤務実態の記録をまとめておくことを勧めている。

自分の将来が見えないという不安を掻き立てる組織

 その他の「不調を招きやすい組織」の特徴も挙げていこう。

 たとえば成果主義の導入。IT業界でもエンジニアの評価方法として成果主義を取り入れる企業が増えているというが、逆にこれが不調をもたらすケースも少なくないという。

『IT技術者が病まない会社をつくる』 IT業界に朗報! コロナ禍の中、メンタルヘルスに配慮しながら、業績をアップできる組織には何か必要か? IT事業について、現場・人事・経営者の3つの視点を兼ね備えたカウンセラーとして高評価を得ている著者が、キャリア・メンタル双方の側面から、組織づくり・管理法を提案する。 amazon_associate_logo.jpg
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