加谷珪一／経済評論家の記事一覧 (11件)

加谷珪一／経済評論家

1969年宮城県仙台市生まれ。東北大学工学部原子核工学科卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。独立後は、中央省庁や政府系金融機関など対するコンサルティング業務に従事。現在は、経済、金融、ビジネス、ITなど多方面の分野で執筆活動を行っている。著書に著書に『貧乏国ニッポン』（幻冬舎新書）、『億万長者への道は経済学に書いてある』(クロスメディア・パブリッシング)、『感じる経済学』（SBクリエイティブ）、『ポスト新産業革命』(CCCメディアハウス)、『教養として身につけたい戦争と経済の本質』（総合法令出版）、『中国経済の属国ニッポン、マスコミが言わない隣国の支配戦略』（幻冬舎新書）などがある。
加谷珪一公式サイト

インフレ抑制は景気に逆風？需要と供給だけじゃない？物価の基本知識

インフレ抑制は景気に逆風？需要と供給だけじゃない？物価の基本知識

このところ物価上昇が激しくなってきたことから、デフレが長く続いた日本でもインフレの関心が高まっている。物価というのは身近なテーマではあるが、実はよく分か...
2022.06.15 05:40 社会
ロシアのウクライナ侵攻後、日本が巻き込まれる世界経済の大変化…迫られる重大な決断

ロシアのウクライナ侵攻後、日本が巻き込まれる世界経済の大変化…迫られる重大な決断

ウクライナ侵攻をめぐって、ロシアと欧米各国のギリギリの駆け引きが続いている。この原稿を書...
2022.02.22 05:30 社会
現在の物価上昇、70年代オイルショックと酷似

現在の物価上昇、70年代オイルショックと酷似

このところ国内の物価上昇が顕著となっている。基本的な要因は原油や食糧など海外の物価上昇で...
2022.02.13 05:40 企業
国の基幹統計全体への疑義広まる、先進国の地位から脱落…人権無視の隣国と同レベル

国の基幹統計全体への疑義広まる、先進国の地位から脱落…人権無視の隣国と同レベル

国土交通省が国の基幹統計を書き換えていたことが明らかとなった。基幹統計はGDP（国内総生...
2021.12.30 06:00 企業
岸田政権の積み上げ型の大型経済政策、大した経済効果がないことが国民にバレ始めた

岸田政権の積み上げ型の大型経済政策、大した経済効果がないことが国民にバレ始めた

岸田政権の大型経済対策が不評だ。「傷んだ経済を立て直し、（中略）自律的な経済成長を実現し...
2021.12.05 05:55 政治・行政
今の円安は危険、日本円からの逃避で国力低下？1970年代の貧しさに逆戻り

今の円安は危険、日本円からの逃避で国力低下？1970年代の貧しさに逆戻り

為替市場で円安が進んでいる。米国の金利上昇やインフレ懸念を背景とした動きであり、本来なら...
2021.10.30 05:50 企業
中国経済圏に引きずり込まれつつある日本…中国型資本主義への誤解は危険

中国経済圏に引きずり込まれつつある日本…中国型資本主義への誤解は危険

中国の習近平政権が、拡大する格差を是正するため「共同富裕」の概念を打ち出した。ただ、その...
2021.09.25 05:50 企業
日本経済、“幸運”の終焉…米中分断で最も打撃を受ける日本、危機的状況との認識が希薄

日本経済、“幸運”の終焉…米中分断で最も打撃を受ける日本、危機的状況との認識が希薄

ニクソン米大統領の電撃訪中から半世紀が経過しようとしている。ニクソン訪中以降、米国は中国...
2021.09.04 06:05 企業
東芝・三菱電機・経産省、「ガバナンス」「経営における善悪」への恐ろしいほどの無関心の原因

東芝・三菱電機・経産省、「ガバナンス」「経営における善悪」への恐ろしいほどの無関心の原因

東芝と経済産業省による株主総会への不正介入疑惑や、三菱電機による大規模な不正行為の隠蔽な...
2021.08.03 05:30 企業
世界の常識＝「人材の再教育」をしない日本…経済成長の致命的な障害、諸外国との差拡大

世界の常識＝「人材の再教育」をしない日本…経済成長の致命的な障害、諸外国との差拡大

ワクチン接種が進む先進各国では、コロナ後を見据えた先行投資が活発になっている。コロナ後の...
2021.07.03 05:50 企業
日本以外の先進国、早くも景気過熱＆金利上昇の懸念…日本経済、警戒が必要なモード入り

日本以外の先進国、早くも景気過熱＆金利上昇の懸念…日本経済、警戒が必要なモード入り

米国の金利が急ピッチで上がっていることから、金融政策の見直しが囁かれるようになってきた。今のところ日本の金利は安定しているが、米国の金利上昇が続けば日本...
2021.05.27 05:50 企業