無料を謳い文句にユーザーを呼び込み、有料アイテムを購入させて稼ぐというビジネスモデルが急成長の原動力となった。しかし、子供相手に高額な有料課金で稼ぐビジネスモデルへの社会的批判の高まりを受け、消費者庁は12年7月、コンプガチャを禁止した。コンプガチャの禁止は、交流型ゲーム各社の経営に大きな打撃を与えた。なかでもグリーはコンプガチャへの依存度が高かったため、全廃の影響は大きかった。
激変する時代環境
業績が悪化したグリーは、初の希望退職を実施。13年11月、単体従業員の12%に当たる205人が退職した。深刻なのは、古参有力社員の流出だ。有力社員に権利を付与したストックオプションの待機期間が13年12月に切れ、すべてのストックオプションの権利行使が可能になった。所有していた株式の売却益を手に、有力幹部がグリーを去ったとされる。
コンプガチャの対応に追われている間に、事業環境は激変した。スマホの普及でアップルやグーグルのプラットフォーム上でゲームを配信するネイティブゲームが台頭した。しかし、グリーはこの変化に即応できなかった。
創業者の田中良和社長は14年8月、大掛かりな事業転換を図った。主力のブラウザゲーム事業の人員を6割減らし、ネイティブゲームの陣容を3倍の1000人体制にすると表明。しかし、ゲーム開発者が従来型携帯電話用のブラウザからスマホ向けネイティブにシフトするのは容易ではない。
グリーのネイティブゲームでは、ヒットは生まれていない。今期は国内外で15本の新作ゲームを投入するが、果たして、パズドラモンストのようなメガヒット・ゲームは生まれるのだろうか。空振りに終われば、グリーの苦境は深まる。
注目される共同創業者の進退
グリーが9月29日に開催する定時株主総会で、共同創業者で副会長の山岸広太郎氏が非常勤取締役に退く。会社から離れるのは時間の問題とされている。
山岸氏は1999年、慶應義塾大学経済学部を卒業後、日経BP社に入社。03年1月、シーネットネットワークスジャパン(現・朝日インタラクティブ)に入社し、「CNET Japan」編集長に就任。04年12月、グリー取締役副社長に就任すると、14年9月には取締役副会長となり、経営の第一線から実質的に退いていた。