安売り・洋服の青山が10万円スーツ投入、誰が買うのか？スーツ業界、底なし販売減地獄突入

　男性用スーツの市場規模は10年前の7割程度に減少しており、ここ数年の団塊の世代の大量退職は、業界全体にとって悩ましい問題となっている。青山商事は、スーツの売り上げ減少にどう対処したのか。

　青山商事の15年9月中間期の決算説明資料によれば、スーツの販売単価が12年同期に比べて16.8％上昇している。

【スーツ販売着数、平均販売単価推移】
決算時期（販売着数、平均販売単価）

12年9月中間期（95.6万着、2万3802円）
13年9月中間期（87.1万着、2万5034円）
14年9月中間期（77.9万着、2万6078円）
15年9月中間期（78.2万着、2万7803円）
※青山商事16年3月期上期の決算説明資料より

　15年9月期の販売着数は同18.2％減っている。一方、平均販売価格は上昇した。過度の安売りセールの廃止や高価格帯のラインアップを充実させたからだ。その結果、既存店の売上高は5.0％伸び、採算が改善したことがわかる。

　それにしても、安売りがウリだった青山商事が10万円のスーツとは驚くばかりだ。訪日客が多い洋服の青山銀座本店は、免税売り上げが全体の3割を占める。10万円スーツは、免税店となっている全83店舗で売り出す。青山商事は、15年3月期に10億円だった銀座本店の免税売り上げを18年3月期に30億円まで伸ばすと鼻息を荒くしている。

　紳士服業界もまた、インバウンド商法で活気づいているのである。
（文＝編集部）