大塚家具、自力再建困難の可能性…隠れた「負債」118億円と積み上がる在庫という爆弾

「すでに、賃料などの引き当てとして事業構造改善引当金19億円を計上しています。TKPに貸した際の損失の一部を前倒しで引き当てているとも見て取れます」（同）

　しかし、これらの対応は当面の家賃の問題をどうするのかということであり、抜本的な解決ではない。直近の決算短信では、商品の在庫は132億円（17年9月末）。店舗縮小のなかでこれをどうさばくのか、それを考えれば急速な店舗縮小はそう簡単なことではない。

　山積する在庫負担の軽減と店舗の縮小による固定費の削減という、相矛盾する課題を抱える大塚家具。来期で業績を一気に改善できなければ、現経営陣での自力再建は難しくなるだろう。果たして打開策はあるのか。3月の株主総会が大きなヤマとなることだろう。
（文＝松崎隆司／経済ジャーナリスト）

【※1】
「プレジデントオンライン（2016年9月27日付）」