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以上の実態から浮かんでくるのは、新料金プランの空振りは、スマホユーザの実態を無視した「独善的な利益重視への戦略転換」(ドコモの親会社NTT関係者)の空振りにほかならない。今回の業績下方修正発表を聞いた同関係者は、「戦略があまりにも拙速で独善的。これでは昔の電電公社と変わらない」と嘆く。
株式市場ではドコモが業績下方修正と同時に示した「利益回復に向けた中期目標」に対しても「根拠が薄弱」と懸念の声が上がっている。iPhone参入から約1年、ここへきてドコモは抜本的なスマホ販売戦略の見直しを迫られている。
(文=福井晋/フリーライター)
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